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資料室: 大東亜戦争(太平洋戦争)関連

「昭和の大戦と東京裁判の時代」若狭和朋著、ワック、2013年2月発行、¥1,400(+税)


著者は1942年、福岡市生まれの歴史家。九州大学法学部卒業。通産省入省後、身内の不幸に遭い、禅宗の修行僧となる。その後、公立高校の教師を勤め、定年を迎えている。本書は、2007年と2009年に出版された著書の改訂・新版です。
本書の内容は、「東京裁判」とその現代までの影響を中心に書かれたもので、まだあまり日本人に広くは知られていない内容が含まれており、一読の価値があります。以下、それらのいくつかを紹介しておきます。
①東京裁判の判決の後、弁護団がアメリカ連邦最高裁判所へ再審請求を申し立てたとき、再審却下理由としてW.O.ダグラス裁判官が言った言葉。「東京裁判は政治的復讐的軍事行為と言うべきであり、そもそもが司法的な裁判ではないのだから司法的な再審請求は成立しない」(pp.127)。つまり、アメリカ自身が東京裁判は裁判ではなく、リンチ(あるいは戦闘行為)だと言っているのです。昭和27年4月28日の講和条約発効までは、国際法的には戦争状態が継続していたということです。
②「東京裁判」で処刑された(戦死した)東條英機ら7名の遺骨(墓)。処刑された7名の遺骨は太平洋に遺棄されたと言われているが、実際は日本人関係者の献身的な努力で遺骨の一部が奪還されて日本国内の三箇所に分骨され、墓碑が建立されている。静岡県熱海市伊豆山の興亜観音の観音堂、愛知県幡豆郡幡豆町の三ヶ根山山頂(殉国七士墓)、および長野県某所(私有地内)である(pp.111~112)。
③東條英機の遺言。教誨師であった花山信勝がメモしたものの骨子は以下の通り(pp.114~115)。
・敗戦の国内的責任は満足して刑死に就くが、国際的責任は無罪を主張する。たまたま力の前に屈服したものである。
・東亜民族にも生存権はある。今回の戦争でその主張を達したものと思っている。
・米国に対し、赤化(共産化)せしめざることを頼む。今次大戦で米英側は大きな失敗を犯した。1)日本という赤化の防壁を破壊した、2)満州を赤化の根拠地にしてしまった、3)朝鮮を二分して東亜紛争の因たらしめた。
・日本軍人の一部の誤った行為は衷心謝罪する。しかし、無差別爆撃や原爆投下は米軍側も悔悟あるべきである。
・統帥権独立の思想は間違っていた。あれでは陸海軍一本の行動はとれない。
註:昭和27年(1952年)に発効されたサンフランシスコ講和条約第11条に則り、全国で戦犯釈放運動が広まって当時の成人のほとんどといってもよいくらいの4000万人(当時の日本の人口は8454万人)もの署名が集り、昭和28年に戦犯の赦免に関する決議が国会で、社会党や共産党まで含めて一人の反対もなく決議された。
そして国際的にも、サンフランシスコ講和条約第11条にもとづき関係11ヶ国の同意を得て、A級戦犯は昭和31年に、BC級戦犯は昭和33年までに赦免し釈放された。
このような赦免運動・決議の結果、すでに処刑されていた【戦犯】は「法務死」とされた。だからこそ戦犯とされていた人々も靖国神社に合祀されたのである。
 ●1952年(昭和27年)6月9日参議院本会議にて「戦犯在所者の釈放等に関する決議」
 ●1952年(昭和27年)12月9日衆議院本会議にて「戦争犯罪による受刑者の釈放等に関する決議」
 ●1953年(昭和28年8月3日衆議院本会議にて「戦争犯罪による受刑者の赦免に関する決議」
 ●1955年(昭和30年)7月19日衆議院本会議にて「戦争受刑者の即時釈放要請に関する決議」
④日本は大東亜戦争に至るまでの情報・外交戦で破れていた。開戦直前の1941年12月5日、『シカゴ・デイリー・トリビューン』紙が「ルーズベルトの戦争計画が発覚」と一面全紙を使って「ルーズベルトの戦争計画」を報じ、大統領を「ウォー・モンガー」(戦争屋)とののしって一大キャンペーンを張った。アメリカ世論の大多数が戦争反対であった当時、日本はアメリカ国民に直接、ハルノートを公開して訴えるべきであったが、日本の外務省は何もしなかった。石油が全面禁輸になった同年8月の時点でも何もしなかった(pp.133~135)。いわば外務省が日本を戦争に導き、海軍が敗戦を招いたというのが歴史の真実です。
⑤吉田茂の姑息な奸智。開戦の通告が遅れた当時者であるワシントン日本大使館員たちを処罰せず、外務省へ呼び戻して後に外務次官に登用した(pp.51)。
⑥日露戦争以前の満州の主権の大部分はロシアが清国から買収していた。日露戦争後、ロシアは満州から撤退し、暗黙のうちに日本の領土割譲・賠償金支払い要求に答えていたのだが、当時の日本はそれに気づかず、満州を清国へ返還した。当時の清国は露清密約を結んでいた(1896年)のにである(PP.97~98)。これが後の満州事変へとつながっていく要因となったのです。
⑦朝鮮を日本の保護領にすることを日本に要請したのは、ポーツマス講和会議の席でのアメリカ大統領(セオドア・ルーズベルト)であり、同年の第二次日英同盟締結時のイギリス全権であった(pp.28~29)。
⑧張作リン爆殺事件の犯人は関東軍ではないようだ。ソ連が犯人である資料がロシアから続出している。親日的であった張作リンを殺しても、日本には得られる利益がない。犯人とされている河本大作は昭和28年に中共の強制収用所で獄死しており、翌年「俺がやった」という「談話」が公表された(193~194)。
⑨大東亜戦争開戦時の日本の外務大臣、東郷茂徳の旧姓は「朴」である(pp.209)。
⑩小泉首相は、来日したブッシュ米国大統領からの連れ立つての靖国神社参拝の申し出を断っていた。2002年2月に来日したブッシュ大統領の申し出を外務省も官邸も首相自身も断り、明治神宮参拝にすり替えた。しかも小泉首相は車の中で待ち、大統領の単独参拝となった(pp.188)。日本国の首脳部は、アメリカが日本を戦争に引きずり込んだこと、国際法を無視した都市部への無差別爆撃や原爆の投下、多くの戦争犯罪人を仕立て上げてリンチのように虐殺したことなどを正式に日本国に謝罪しない限り、絶対にアメリカを許さないという意思表示だとでもいうのだろうか。それなら日本にもまだ救いがあるが、決してそうではあるまい。戦後の政府指導者は、自民党政権も含めてほとんどが赤(共産主義者)ではなくてもピンク(左翼勢力)だといって過言ではない。何と情けない指導者しか日本にはいないのかとつくづく思う。
著者には、日露戦争の時代を中心とした「日露戦争と世界史に登場した日本」、ワック、¥1,400+税 もある。

「世界が語る大東亜戦争と東京裁判―アジア・西欧諸国の指導者・識者たちの名言集」吉本貞昭著、ハート出版、2012年7月発行、¥1,680(税込み)


著者は1959年生まれ。中国研究の専門家。同時に、大東亜戦争などの研究者でもある。
本書は大東亜戦争と東京裁判についての著者の解説と、アジア・西欧諸国の指導者や識者の発言集とから成る。
史実とは関係なく自己の主張だけを展開する中国共産党や韓国・朝鮮などの主張はともかく、日本国内でもなぜウソの歴史や反日思想が蔓延してきたかについては、戦後のアメリカ占領軍が数多くの日本人を公職から追放し、共産主義者を始めとする左翼思想家たちを華々しく復活させただけでなく、アメリカによる意図的な日本人洗脳計画があったからだと著者は指摘している。「アメリカは終戦後の昭和二十年十一月三日に、日本が再び連合国の脅威にならないよう、連合国最高司令官ダグラス・マッカーサー元帥に対して、日本人洗脳計画を命じた。その計画とは、日本人に「侵略戦争」をやったという贖罪意識を植え付ける「戦争犯罪情報計画」(「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」)と呼ばれるもので、報道と教育を通じてアメリカの都合に良い歴史観を日本人に植え付けることを目的としたものであった」(“はじめに”より)。多くの日本の学者・マスコミ・役人・政治家を始め、反日左翼知識人が蔓延したのはその結果である。皮肉なことに、本来反米である日本の左翼知識人たちは、当のアメリカ自身が量産したということである。
大東亜戦争と東京裁判(という名のリンチ)について一つだけ紹介しておくとすれば、「パリ不戦条約」(昭和三年八月二十七日にパリで調印)が放棄している戦争とは「侵略戦争」であって「自衛戦争」ではなく、国家の発意で行う戦争が「侵略戦争」か「自衛戦争」かの判断は各国の裁量(「自己解釈」)に一任されているということである。当時の国際条約が戦争それ自体を犯罪であると規定しているわけではなく、ましてや国家が行う戦争責任が個人にあるなどという規定はどこにもない。もし大東亜戦争を神が裁いたならば、戦争犯罪国家はアメリカ・イギリス・ソ連・中国などであり、客観的な歴史の経過はそのように推移してきていることが理解できる。大宇宙の法則は因果応報であり、百年単位で見れば、原因が生み出してくる結果はいずれ原因を作った当人(当国)が受ける以外にないことが理解できよう。ダマされていることに気が付かないのは、多くのお人よしの日本人だけである。
内容についてはお読みいただくとして、発言集の中から一つだけ紹介しておく。
「私が、日本との戦争の全てが、戦争に入りたいという狂人(ルーズベルト)の欲望であったと述べたところ、マッカーサーも同意して、また、一九四一年七月の金融制裁は、挑発的であったばかりでなく、その制裁が解除されなければ、自殺行為になったとしても戦争をせざるを得ない状態に日本を追い込んだ。制裁は、殺戮と破壊以外の全ての戦争行為を実行するものであり、いかなる国と雖も、品格を重んじる国であれば、我慢できることではなかったと述べた」(ハーバート・フーバー、アメリカ合衆国第三十一代大統領)
第二次世界大戦終了後、朝鮮戦争を起こされて目が覚めたアメリカは、政府を始めとする社会の指導層から共産主義勢力を排斥し、蒋介石への援助も停止して共産主義国・ソ連と対峙し、後には人種差別を禁止する法律(公民権法)まで成立させるのであるが、日本政府だけは今だにアメリカによる戦後の「戦争犯罪情報計画」を墨守しているのは一体、どういう了見なのか。「日本は朝鮮を植民地にした」、「満州事変により中国を侵略した」、「日支事変のとき、南京で三十万人の市民を虐殺した」、「戦時中、多くの朝鮮人を強制連行した」などなど、明らかなウソ話を検定制度による歴史教科書から排除せず、歴史の真実を隠すことに汲々として、何も知らない青少年に史実を教えることを拒否している日本の文部科学省とは一体、どこの国の政府なのか。「百回言ってもウソはウソ」。いずれ、歴史の真実は表に出てくることを、愚かな政治家や役人たちは知るべきである。

「「昭和の大戦」の真実(正)、(続)」黄文雄著、WAC BUNKO、2011年8、9月発行、各¥930、¥940


著者は台湾出身の高名な文明評論家。「彼ら(註:大日本帝国のこと)が戦争に突入した目的は、主として自衛のために迫られてのことだった」-日米戦争(大東亜戦争)後、ソ連と中共政府の支持をバックに北朝鮮が始めた朝鮮戦争を”国連軍”の指揮官として戦ったマッカーサー元帥が、1951年5月3日のアメリカ上院軍事外交合同委員会で行った証言の一部である。これは、東京裁判という名のリンチで大日本帝国を処断したマッカーサー元帥が、実際朝鮮の地で共産主義者の侵略と戦わざるを得なくなった体験を通して、初めて日本の置かれている地政学的条件と、明治維新以降、大日本帝国が自存自衛のために取ってきた行動の真の意味を理解した結果である。米ソ冷戦を背景に、その後、アメリカが対日政策を180度といって良いほど転換したことは周知の通りである。著者は本書で、明治維新以降の日本の歴史を丹念にたどりながら、人類史的な観点から、大日本帝国がいかにアジアの近代化に貢献したか、大東亜戦争がいかに有色人種の解放に貢献したかを史実に基づいて詳細に論じている。「日本の戦争はすべて正当防衛のものだった」、「戦争が不可避だった時代において、(国家の独立を守るため日本は)一か八かの起死回生の戦いを繰り広げたのだった」とし、大東亜戦争についての大方の台湾人の冷徹で客観的な見方「日本が悪かったのではない。強いて日本が悪かったことと言えば、戦争に負けたことだ」を紹介している。(正)「今日、東南アジアの諸国民が米英と対等に話ができるのは、いったい誰のおかげであるのか。それは身を殺して仁をなした日本というお母さんがあったためである」(タイの首相になったククリット・プラーモート氏の言葉)。(続)
開戦当時、すでに明治維新から70年近くを経過して軍の組織も官僚機構化しており、大東亜戦争においては負けなくても済んだかもしれない戦いを、戦争指導者の数々の致命的な失敗により日本国民に多大の犠牲を出すことになった。この戦争の真の被害者は日本国民であり、加害者はソ連共産主義(コミンテルン)に浸透されて日本に戦争を仕掛けた当時の狡猾で無法なシナ、米英を中心とした残虐な白人国家群、および日ソ中立条約を一方的に破棄して参戦してきた共産主義独裁国家ソ連だと断言できる。マゾヒズムの日本政府が謝罪すべき相手はシナの共産党独裁政権や韓国・朝鮮政府ではなく、日本国民である。戦後のデタラメな歴史教育により自国の近現代史の真実に無知な日本国民は、明治維新以降の戦争が不可避だった時代において、自国の独立を守るためにいかに父祖の世代が犠牲を払って戦ってきたかを正しく理解するためにも、一読すべき書物です。

「アメリカの鏡・日本」(新版)ヘレン・ミアーズ著、伊藤延司訳、角川学芸出版、2005年6月発行、古書あり


著者は1900年(一説には1898年)生まれの東洋学の研究者。日本占領連合国軍(GHQ)の諮問機関「労働政策11人委員会」のメンバーとして来日し、戦後の日本の労働基本法の策定に携わった。
本書は1949年、GHQ最高司令官ダグラス・マッカーサーが日本での翻訳出版を禁じた書(原著は1948年に出版)。日本に滞在経験のある東洋学の研究者による書とはいえ、戦後3年しか経っていない時点で書かれたにしては著者の歴史を見る眼の確かさを知らされる書物である。日本に対する記述には必ずしも同意できない点も含まれてはいるが、著者がその後の歴史研究の進展によるいくつかの史実を知れば、より完璧なものになっていたことだろうと思う。著者はたんねんに史実をたどりながら、本書で連合軍、特にアメリカの政策の矛盾を赤裸々に指摘して、今後のアメリカが再度、政策を誤ることの危惧を表明している。基本的に、反省を込めてアメリカ人のために書かれた書物である。
同一訳者の抄訳版が2005年6月、角川書店から新書で発行されている。

「東條英機 歴史の証言-東京裁判宣誓供述書を読みとく」渡部昇一著、祥伝社黄金文庫、2010年7月発行、¥840(税込み)



本書は東條英機がいわゆる東京裁判の法廷に提出した宣誓供述書に、著者、渡部昇一上智大学名誉教授が解説を加えたものである。
この宣誓供述書は、東條被告が開廷以来取り続けたメモ・ノートを基に、東條被告の担当であった清瀬一郎博士とアメリカ人弁護士ブルーエットを含めた三人が心血を注いで完成し、1947年12月26日の法廷に提出した正式の法廷記録である。同内容は法廷提出後間もなく出版されたが、占領軍の報道政策により「発禁第一号」に指定され、市場からその姿を消した。その後も占領軍は日本国内に厳しい言論統制を布き、次々と日本人の言論を封じていくが、その手法はまさに共産主義者や独裁者のやり口そのもので、その一事をもってしても、東京裁判が不当なリンチであり(東京裁判にはそもそも管轄権がなかった)、誰が日支事変や大東亜戦争の真の仕掛け人であり、戦争犯罪人であったかということが良く分かる。もし連合国(主としてアメリカ)側に正義があるのであれば、日本国内の言論の自由を保障し、すべての証拠資料を採用して正々堂々と振舞えば良かったはずである。
本宣誓供述書は、当事者として事情を知悉した東條英機が文字通り自己の“いのち”を賭けて供述した内容だけに、日本が大東亜戦争(太平洋戦争)へ追い込まれていった当時の状況が生々しく読む者に迫ってくる。渡部名誉教授の解説も分りやすく、当時の歴史の真実を知るための最重要資料の一つであると言える。
第一次世界大戦(1914~1918年)後の不況に際して、増加する外国製品の輸入を抑えるため1929年(昭和四年)にアメリカの下院に上程されたホーリイ・スムート法に代表される保護主義のため世界の貿易量が激減し、1929年10月24日にはいわゆる「ブラックサーズデー」でアメリカの株式市場が暴落する。これが世界中に大不況を呼び、アメリカ、イギリス、フランス、オランダ、ソ連などの(工業資源を)”持てる国”がそれぞれに植民地を含む自己の勢力圏を囲い込み、ブロック経済を形成する。それは”持たざる国”は滅びろということを意味するのだが、当時の”持てる国”家群は人類全体を考えるという視点に欠けていた。アメリカから移民を拒否され、商品の購入には高関税をかけられ、窮した日本は天津の日本租界内に逃げ込んできた清国最後の皇帝、溥儀(満洲人)と協力して日本軍(関東軍)が背後についた満洲人の国家、満州国を建国する。満洲の地は歴史上、満洲人(女真族)の故地でシナ(中国)ではないのだが、清国の版図をすべて継承しようとする中華民国が主権を主張して満州国および日本と対立した。シナの反日運動が激化し、やがて共産主義者と結んだ中国国民党が対日戦争を仕掛け、日本政府の政策の不徹底もあって日中戦争はドロ沼化する。”持たざる国”ドイツがヨーロッパで戦争を始め、イギリスにまで空爆攻撃を開始すると、シナの蒋介石政権(国民党)を支援していたアメリカのルーズヴェルト政権はイギリス救援の目的もあり、アメリカ国内の孤立主義を廃して戦争に参加するため、対日戦争を画策する。その結果、くず鉄、石油などの対日輸出を禁止し、日本の資産を凍結した。イギリス・オランダも同様の措置に出て、日本を経済封鎖する。それは宣戦布告を意味する行為なのだが、かくして工業原料や軍需物資の自己調達の必要に迫られた日本にとっての生存の道は、当時、欧米の植民地であった東南アジア資源国への侵攻以外には残されていなかった。これが大東亜戦争に至る経緯であり、日本は自存自衛のために大東亜戦争を戦わざるを得なかったというのが歴史の真実であり、東條英機の主張でもあった。一言でいえば、”持てる国”のブロック経済化と世界的な共産主義者の策動が大東亜戦争を引き起こしたのです。後に共産主義勢力に朝鮮戦争を起こされたマッカーサーも、そのことを認めている。
「日本は近代国家として持っているのは、蚕だけだと言っています。絹産業だけだということです。ほかのものは何も持っていなかった。しかし、必要なものはすべて南方地域にあった。それなのに、われわれは日本に売らないことにした。日本はこのまま行けば、一〇〇〇万人から一二〇〇万人の失業者を生ずることになった。したがって日本が戦争に入ったのは、主として国家安全のためであった」(一九五一年、アメリカ上院軍事外交合同委員会でのマッカーサーの証言。第一章より)
「太平洋に於いて米国が過去百年間に犯した最大の政治的錯誤は、共産主義者が支那で強大な力に成長するのを許してしまったことだ、といふのが私個人の見解である」(同、これはジョージ・ケナンやヘレン・ミアーズ女史の見解でもあった。「共産主義の戦争挑発を隠蔽した東京裁判」小堀桂一郎より)
昭和16年10月17日、天皇の大命を受けて東條内閣が誕生します。近衛内閣の辞職に際して、戦争準備を白紙還元することを条件に東條は組閣を引き受けた。東條は総理大臣、陸軍大臣、内務大臣(内務省は警察・特高を統括)、軍需大臣を兼任したが、海軍は統率外にあり、軍の統帥は参謀総長(陸軍)と軍令部総長(海軍)にあった。東條にはルーズヴェルトやチャーチル、ヒトラー、スターリンのような指導者としての権限はなかった。当時の日本ではすべてが話し合いの制度だったのです。もし東條英機という人物が日本人離れのした怪物であったなら、日米戦争が避けられないと思った時点で、強引にでも陛下の権威を利用して、海軍大臣、陸軍参謀総長、海軍軍令部総長のすべを兼任すべきであった。そうすればすべて自己の責任で大戦争を戦うことができたのです。結局、日本は本当のリーダーがいないまま、大東亜戦争を戦ってしまった。東條という人は、それでも潔く敗戦の責任を認めている。「(註:国民に対する)敗戦の責任については当時の総理大臣たりし私(註:東條英機)の責任であります。この意味に於ける責任は私は之を受諾するのみならず真心より進んで之を負荷せんことを希望するものであります。」(宣誓供述書末文より)。そういう意味では、東條英機という人はめぐり合わせの悪い人であった。人間個人として見れば、何か目に見えない運命的な力が働いていたとしか考えようがない。
ところで、戦後、なぜ本宣誓供述書が無視され続けてきたかについて、解説者の渡部名誉教授は以下のように述べている。
「東條さんの宣誓供述書が残されたことは、日本人にとって有難いことであった。その後間もなくマッカーサー自身が東條さんの主張(註:大東亜戦争は日本の自衛戦争であったという主張)が正しいことを認めたではないか。ただ大東亜戦争に対する東條・マッカーサーの史観が、日本人の間に普及していないことが残念である。その主たる理由はいまでは明らかだ。占領期間中、二〇万人ともいわれる人たちが公職追放となったからである。この追放令の中心は民生局のケーデス一派だと言われる。彼らはアメリカ民主党の左派であり、中には後にコミンテルン(註:国際共産主義組織)のエージェント(註:手先、スパイ)だったと判明した者もいた。・・・その公職追放令の嵐の中で、うんと得をした者たちがいた。戦前の左翼思想家や在日コリア人などなどである。特に重要な敗戦利得者は、左翼インテリだった。一例をあげれば・・大内兵衛と滝川幸辰である・・・この二人はコミンテルンのシンパ、あるいは同調者として天皇の帝国大学教授としてふさわしくないとされたのである(コミンテルンは天皇制廃止を指令していた)。しかし敗戦により華々しく復活した。・・・戦後のいわゆる岩波・朝日文化は、敗戦利得者の左翼インテリ文化と言える。・・・これは典型的な敗戦利得者で、そのほかの例は数え切れない。この敗戦利得者たちは日本の主要な大学の主要なポストを占め、その弟子たちは、あるいは日本中の大学に教授として散らばり、あるいは大新聞の記者となった。正に癌細胞の転移にも似た様相を呈したのである。こうした敗戦利得者とその弟子たちが、戦前の「日本のよさ」とか「日本の立場や言い分」を肯定することはない。」(“はじめに”より)

「アメリカが畏怖した日本:真実の日米関係史」渡部昇一著、PHP新書、2011年6月発行、¥700(税別)

著者は1930年生まれの高名な上智大学名誉教授。幕末から現在に至るまでの日米関係の実相を本書で解説している(副題が「真実の日米関係史」となっている)。日露戦争直後からなぜアメリカが露骨な反日に傾き、ついには日米戦争を仕掛けるまでに至ったのか、日清戦争直前にアメリカが無法にハワイを併合しようとしたとき、日本が二隻の軍艦をホノルルに派遣して暗黙の抗議を行ったり、日露戦争後に「桂・ハリマン仮協定」(予備覚書)を一方的に断ったのが契機になったというだけでなく、より複雑で多岐にわたる背景が存在していたことを時代を追って解明している。その底流には、アメリカを建国し支配者であり続けてきた白人の独善があり、人種差別の思想があったことを伺わせる。戦争には敗れたとは言え、もし日本があの自衛戦争(大東亜戦争)を戦っていなかったら、アジア・アフリカの開放もアメリカ国内での人種差別の撤廃もはるかに長い時間を要したであろうことは明らかです。人類史的に見れば、日本の戦死者も戦争犠牲者も決して犬死したわけではないことを日本人は理解すべきです。そういう意味で、戦後から現在にまで続く多くの学者・マスコミ・政治家など(著者は敗戦利得者と呼んでいる)が恥ずかしげも無く撒き散らす東京裁判史観(「コミンテルン史観」とも言える)に洗脳されることなく、冷静に真実を見極めることの大切さを教えられる書物です。
ちなみに著者は、サンフランシスコ講和条約11条の内容について、日本は東京裁判そのものを受入れたのではなく、諸判決(judgments)の刑期の変更・赦免には関係国過半数の同意を要するということを受入れただけのことであると本書で指摘している。

「白い人が仕掛けた黒い罠」高山正之著、ワック、2011年8月発行、¥1,400+税

著者は1942年、東京生まれのジャーナリスト。本書で著者は、東南アジアにおける白人による植民地支配の残虐さや、明治以降の日本の歴史の真の姿を追いながら、白人国家の残忍さや現在の中国と韓国・朝鮮のウソ、さらには、国内外の学者・言論人や各国政府のウソをも明らかにしている。「二十世紀はまさに日本の世紀だった。白人が君臨し、そして世界を支配する形を日本が崩したからだ。」、「奴隷をもち、残忍な戦争をし、略奪と強姦を喜びにしてきた国々にとって略奪も強姦もしない、奴隷も(欧米流の搾取・略奪の対象としての)植民地ももたない日本は煙たいどころか、存在してもらっては困る国に見えた。その伏流を見落とすと、近代史は見えてこない。」、「日本対白人国家プラス支那という対立構造ができ、先の戦争が起きた。」と歴史の真実を喝破している。シナの共産党独裁政府や韓国・朝鮮の政府を始め、各国の政府がそれぞれの政治的思惑からいかに歴史を捏造しようとも、長い人類の歴史において、もしアジアに日本という国が存在していなかったら、アジア・アフリカなどの有色人種が白人種の搾取・略奪の奴隷状態から開放されるのに百年以上のより長い時間を要したであろうことを否定することは出来まい。日本は今後も、神道(正直・清浄と誠の道、禊と祓い、共生の思想)と仏教(慈悲と平等の思想、輪廻転生と因果応報の思想、殺生・盗み・邪淫・ウソを最大の罪悪とする)を持たない、残忍で悪意に満ちた国々と共に生きていかなくてはならない。よほど日本人は真実を理解する努力をして対抗していかない限り、他国から食い物にされ続ける危険性があることを理解すべきです。一読に値する書。

「復員・引揚げの研究」田中宏巳著、新人物往来社、2010年6月発行、¥1,600+税

著者は1943年、長野県松本市生まれ。早稲田大学第一文学部卒(史学科)。防衛大学校教授を勤めた。

「この命、義に捧ぐ~台湾を救った陸軍中将根本博の奇跡~」門田隆将著、集英社、2010年4月発行、¥1,680(税込み)


著者は1958年、高知県生まれのジャーナリスト(中央大学法学部卒)。本書は、終戦時、駐蒙軍司令官であった根本博陸軍中将が、在留邦人(4万人)および北支那方面の日本軍将兵(35万人)の日本内地への帰国に際して蒋介石から受けた恩を返すために、国共内戦で共産軍に追い詰められていた国民党軍を助けるため、戦後GHQの占領下、わずかな仲間と共に一命を賭して台湾へ密航して金門島の激戦を戦った実話(ノンフィクション)である。
1945年の日本の敗戦によって中華民国(蒋介石一派)が台湾の実効支配を開始したが、国際法上は、1951年のサンフランシスコ講和条約および1952年の日華平和条約において日本が台湾島地域に対する権原を含める一切の権利を放棄するまでは、台湾は日本国の一部であった。

「散るぞ悲しき―硫黄島総指揮官・栗林忠道」梯 久美子著、新潮文庫、2008年7月発行、¥500(税込み)


著者は1961年、熊本県生まれ。北海道大学文学部卒業後、編集者を経て、現在、文筆業。本書は日米戦争の歴史に深く刻み込まれることになった硫黄島の戦いと、現地で日本軍の総指揮官として戦った栗林忠道陸軍中将についてのノンフィクションである。
「栗林が着任したとき(註:昭和19年6月)島には1000人ほどの住民がおり、・・貧しいながらも平和な暮らしを営んできた、素朴な人々である。・・・栗林は住民を早めに内地へ送還するべきだと判断した。・・・島民の内地送還は七月三日から始まり、一四日までに完了した」(第二章より)
「(栗林中将が将兵に与えた)「敢闘の誓」を一読してまずわかるのは、「勝つ」ことを目的としていないことである。なるべく長い間「負けない」こと。そのために、全員が自分の生命を、最後の一滴まで使い切ること。それが硫黄島の戦いのすべてだった。栗林が選んだ方法は、ゲリラ戦であった。地下に潜んで敵を待ち、奇襲攻撃を仕掛ける。どんなことをしてでも生き延びて、一人でも多くの敵を倒す。・・・死を前提として一斉に敵陣に突入する、いわゆる「バンザイ突撃」を栗林は厳しく禁じた。それを将兵たちは忠実に守った。・・・すべては、内地で暮らす普通の人々の命をひとつでも多く救うためだった」(第三章より)
「栗林が立案した作戦の内容は・・“持久戦”と“水際放棄・後退配備”であった。栗林の判断は、目の前の現実を直視し、合理的に考えさえすれば当然行き着く結論だった。しかし、先例をくつがえすには信念と自信、そして実行力が要る。・・・反対したのは海軍だけではなかった。硫黄島の陸軍幹部からも強い反対意見が出たのである。しかし栗林は孤立を怖れず、これをはねつけている。・・・栗林は一九四四(昭和十九)年の秋以降、自分の戦術思想と相容れない者や能力がないと判断した将校の更迭を行っている」(第三章、第四章より)
「周到で合理的な戦いぶりで、上陸してきた米軍に大きな損害を与えた栗林は、最後はゲリラ戦に転じ、「五日で落ちる」と言われた硫黄島を三六日間にわたって持ちこたえた。・・・日本軍約二万に対し、上陸してきた米軍は約六万。しかも後方には一〇万ともいわれる支援部隊がいた」(プロローグより)
「硫黄島は、太平洋戦争においてアメリカが攻勢に転じた後、米軍の損害が日本軍の損害を上回った唯一の戦場である。・・・米軍側の死傷者数二万八六八六名に対し、日本軍側は二万一一五二名。戦死者だけを見れば、米軍六八二一名、日本軍二万一二九名と日本側が多いが、圧倒的な戦闘能力の差からすれば驚くべきことである」(第一章より)
「先入観も希望的観測もなしに、細部まで自分の目で見て確認する。そこから出発したからこそ、彼の作戦は現実の戦いにおいて最大の効果を発揮することができたのである」(第四章より)
他書の感想にも記したことだが、はからずも本書でも、合理的に判断し、職人的に優秀な現場と、現場を知らず、あるいは知ろうともせず、科学的・合理的判断力の欠如した大本営を初めとする愚昧な国家指導層とが対照的にあぶり出されている。しかもその無能な指導層は、あろうことか栗林中将の訣別電報の内容を改ざんして新聞に発表していた。本書のタイトルになっている「散るぞ悲しき」というのは、その訣別電報の最後に添えられていた辞世の一首「国の為重きつとめを果し得で 矢弾尽き果て散るぞ悲しき」から採られている(新聞発表では、「散るぞ口惜し」)。本書の解説を書いた柳田邦男は、「栗林中将が二万の犠牲を無駄にしないために、率直に失敗の要因(註:中央の陸軍と海軍の対立による一貫性を欠いた防備方針や、戦争指導者たちのその場しのぎの弥縫策など)を戦訓として報告しても、何の都合があってか、いまだにその指摘は公には伏せられてしまうのだ。今に至るも日本の省庁のタテ割り行政と権益争いが改善されないのは、国民が血を流しても、その歴史の教訓を学ぼうとしないこの国のリーダーたちの心の貧困を示すもので、いまさらながら愕然とする」と書いている。政治家も官僚も、マスコミも学者も評論家も、今なお“文系支配”で、物事を事実に基づいて科学的・合理的に判断するという思考態度に欠ける人たちがこの国を動かしている。
あの戦争は戦う前から、国家の統治システムの優劣において、日本はアメリカに負けていた。明治維新を成し遂げた薩長を中心とした勢力が政治権力を独占するために天皇制を利用した明治憲法(大日本帝国憲法)は、イギリス式の立憲君主制度(国王は君臨すれども統治せず)でもなく、さりとて天皇独裁でもない、政治責任の所在を極めてあいまいにできる中途半端な憲法であった。しかも憲法改正の発案権の問題や日本古来の天皇制の呪縛により、時代の変化に追随して改定することも出来ない文字通り不磨の大典と化してしまっていた。それはすべてを選挙で決し、責任の所在が明確で、合理的に国家を経営していく歴史を重ねてきていたアメリカの政治システムとは比ぶべくもなかった。日本は、あの戦争でアメリカと戦うことになった時点ですでに負けていたと言って良い。天皇の政治的権限こそ無くなったとはいえ、それは戦後の現代においても必ずしも十全に改善されているとは言えず、たとえ政権が交代しても、国家官僚組織の上層部が身分制度化していてほとんど変化が起こらない。このままいけば、いつかまた日本はあの戦争と類似の失敗を繰り返すことは目に見えている。民主主義制度である以上、政治のリーダーは国民が直接、選挙で選出すべきだし、国家官僚組織の上層部は身分制度ではなく任期制など、より人材の流動化を図れる工夫を加えて、選挙民の総意を国家運営により反映できるより機能的なシステムに改めるべきである。評論家や学者の中には民主主義を衆愚政治だと言って批判する愚者もいるが、三人寄れば文殊の知恵で、少なくとも単愚政治(独裁)よりは優れている。民主主義は、人類がこれまでに発明してきた政治システムの中で、構成員全体の総意を表現するのに最も適したシステムと言って過言ではない。
「二人の子供も巣立ち、ようやく落ち着いた暮らしを送ることができるようになったある日、(栗林の妻)義井は夢を見た。死んだはずの夫が、軍服姿でにこにこしながら玄関に立っている。びっくりしていると、「いま帰ったよ」とやさしく言った。ああ、やっぱり帰ってきてくれたんだ。嬉しさで胸がいっぱいになった瞬間、目が覚めた。夢とわかってからも、義井の心は温かかった。夫が、ほんとうに明るい表情をしていたからだ。硫黄島を含む小笠原諸島が二三年ぶりにアメリカから返還されるという知らせがもたらされたのは、それから間もなくのことである」(エピローグより)。類似のエピソードは惠隆之介もその著書「敵兵を救助せよ!」(草思社)の中で紹介しているし、筆者自身も数回体験したことがある。人間の魂は肉体が滅んでも消滅するものではなく、死者の魂は間違いなく別の世界で生きている。
本書は第37回大宅賞受賞作品であるが、その選評の一つに「きわめて文学性の高い傑作である」(藤原作弥)との言がある。柳田邦男は「過不足のない見事な構成と文脈だと感嘆した」と記している。読めば分かるが、心に響く達意の文章である。惠隆之介が「敵兵を救助せよ!」の「あとがき」に、「この物語が戦後、なぜわが国で書かれなかったのか疑問に思った」と記しているが、これらの著書を読んでみると、史実というものはどうもその内容にふさわしい書き手が現れるまでは、真実の姿を世に現さないように見える。ちなみに、本書は世界7カ国(米・英・韓・伊など)で翻訳出版されている。

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