‘日中戦争(日支事変)関連’ カテゴリーのアーカイブ

資料室: 日中戦争(日支事変)関連

「中国共産党 野望と謀略の90年」雑誌「正論」別冊15、産経新聞社、2011年6月発行、¥1,000(税込み)


国際共産主義組織(コミンテルン)と中国共産党の歴史・陰謀などに関する特集号。戦後70年近くになる現在、共産主義独裁国家として生き残っている唯一の大国である中国(共産党政府)の実態と恐怖や共産主義の戦争責任を特集している。共産主義の最大の恐怖は人間の自由の抑圧にあり、自己の側にのみ正義があるとして他者の生存権を認めないその独善性にある。共産主義が20世紀以降、人類にどれほどの惨禍をもたらしたか、「共産主義黒書-犯罪・テロル・抑圧-<ソ連篇>」(恵雅堂出版、クルトワ・ヴェルト著、外川継男訳、2001年11月発行)や「共産主義黒書-犯罪・テロル・抑圧-<コミンテルン・アジア篇>」(恵雅堂出版、クルトワ・ステファヌ他著、高橋武智訳、2006年7月発行)などを読めば明らかで、身の毛もよだつ思いがするのは何も虐殺の文化を持たない日本人だけに限るまい。「戦争と革命の世紀であった20世紀、ナチズムの犠牲者2500万人に対し、共産主義による犠牲者はソ連で約2000万人、中国で6500万人、ベトナム100万人、北朝鮮200万人、カンボジア200万人、全世界では合わせて1億人を数える(前掲書のAmazonの内容紹介より)」という。
本書の中の小堀桂一郎東京大学名誉教授の論文、「共産主義の戦争挑発を隠蔽した東京裁判」は、1951年5月3日の米国上院軍事外交合同委員会の公聴会に於けるマッカーサー証言「太平洋に於いて米国が過去百年間に犯した最大の政治的錯誤は、共産主義者が支那で強大な力に成長するのを許してしまったことだ、といふのが私個人の見解である」を紹介しており、藤岡信勝拓殖大学客員教授の「日中戦争を始めたのは中国共産党とスターリンだ」と江崎道朗日本会議専任研究員の「アメリカを巻き込んだコミンテルンの東アジア赤化戦略」(英訳は「掲載文献」参照)とは、共産主義者が中国やアメリカのルーズヴェルト政権中枢部へ深く浸透して起こしたのが日支事変から日米戦争に至る日本つぶしであったことを実証的に追求している。当時のルーズヴェルト政権内への共産主義者の浸透については、“「ヴェノナ」PHP研究所、J.E.ヘインズ&H.クレア著、中西輝政監訳、2010年2月発行、¥3,200(税別)”に詳しい。
他の論文には当時の日本の上層部への共産主義の浸透も論述されており、まさに20世紀は共産主義の幻想と害毒が世界を覆った時代であったとも言える。そして現在もなお、アジアを中心として共産主義の残存勢力との戦いは続いていると言ってよい。特に中国では中華思想と共産主義とが合体していて周辺民族への侵略・虐殺・抑圧には凄まじいものがあり、その記録は以下の著書などに詳しいが、普通の日本人の感覚からすれば中国人(漢民族)というのは血の通った人間ではないのではないかと思わせるものがある。日本軍による「南京大虐殺」を捏造することなど何でもないことなのであろうが、自身が行った悪事を他に転嫁することは、行った悪事以上に罪深いことである。現在の中華人民共和国という“国”は、中国共産党という匪賊集団がシナ本土、満洲、内モンゴル、ウイグル、チベットを武力で占拠して“国家”を詐称している私的集団(地域)である。その証拠に、中国共産党という私的集団を守る暴力装置である人民解放軍を有してはいても、中華人民共和国という“国”の軍隊は存在しない。日本はこういう無法者の“国”とは緊密な関係を保つべきではない。
・「中国の狙いは民族絶滅―チベット・ウイグル・モンゴル・台湾、自由への戦い」林建良、テンジン、ダシドノロブ、イリハム・マハムティ共著、宝島社新書、2009年3月発行、¥1,575(税込み)
・「中国はいかにチベットを侵略したか」マイケル・ダナム著、山際素男訳、講談社インターナショナル、2006年2月発行、¥1,890(税込み)
・「殺劫(シャ・チェ)チベットの文化大革命」ツェリン・オーセル、ツェリン・ドルジェ、藤野彰、劉燕子共著、集広舎、2009年10月発行、¥4,830(税込み)
・「墓標なき草原-内モンゴルにおける文化大革命・虐殺の記録」(上)(下)(続)、楊海英著、岩波書店、各2009年12月、2011年8月発行、¥3,150、¥3,360(税込み)
・「7.5ウイグル虐殺の真実―ウルムチで起こったことは、日本でも起きる」イリハム・マハムティ著、宝島社新書、2010年1月発行、¥680(税込み)









「大東亜戦争とスターリンの謀略-戦争と共産主義-」三田村武夫著、自由社、1987年1月復刊、古書有り


初版は1950年春「戦争と共産主義」のタイトルで出版されたが、すぐ占領軍最高司令部(GHQ)民政局の共産主義者により発禁処分にされた書。しかし、そのことが内容の真実性を傍証している。
著者は1899年、岐阜県生まれ。1928年から1935年まで、内務省警保局と拓務省管理局に勤務。1936年から衆議員議員。1943年には言論、出版、集会、結社等臨時取締法違反容疑で警視庁に逮捕されている。
第二次世界大戦に至るまでの期間にシナやアメリカ政府が共産主義者の浸透を受け、ソ連政府の支配下にあったコミンテルンの世界革命戦略に沿って動かされてきた事実は現在では良く知られるようになってきたが、当時の日本でも同様の事態が進展しており、日本が日支事変から大東亜戦争へと引きずり込まれていった事実を、政府機関勤務や国会議員の経験があるとはいえ、一個人が収集できただけの資料に基づき、戦争終結後わずか5年の1950年に出版できた見識には敬意を表する価値がある。ただし、日本側の事情についてだけ書かれた書であり、アメリカ政府もそれ以上に共産主義者による支配を受けており、早くから対日戦争の準備を整え、戦争行為を開始していたことなどについては「ヒス事件」の疑惑以外、この時点での著者は情報を得ていない。
復刊本に「序」文を寄せている岸信介は、「支那事変を長期化させ、日支和平の芽をつぶし、日本をして対ソ戦略から、対米英仏蘭の南進戦略に転換させて、遂に大東亜戦争を引き起こさせた張本人は、ソ連のスターリンが指導するコミンテルンであり、日本国内で巧妙にこれを誘導したのが、共産主義者、尾崎秀實であった、ということが、実に赤裸々に描写されているではないか。・・・支那事変から大東亜戦争を指導した我々は、言うなれば、スターリンと尾崎に踊らされた操り人形だったということになる」と書いている。
内容は本書の以下の目次からおおよそ読み取ることができると思う。
序 説 コムミニストの立場から
第一篇 第二次世界大戦より世界共産主義革命への構想とその謀略コースについて
   一 裏がへした軍閥戦争
   二 コミンテルンの究極目的と敗戦革命
   三 第二次世界大戦より世界共産主義革命への構想-尾崎秀實の首記より-
第二篇 軍閥政治を出現せしめた歴史的条件とその思想系列について
   一 三・一五事件から満州事変へ
   二 満州事変から日華事変へ
第三篇 日華事変を太平洋戦争に追込み、日本を敗戦自滅に導いた共産主義者の秘密謀略活動について
   一 敗戦革命への謀略配置
   二 日華事変より太平洋戦争へ
   三 太平洋戦争より敗戦革命へ
資料篇 一 「コミンテルン秘密機関」-尾崎秀實手記抜粋-
     二 日華事変を長期戦に、そして太平洋戦争へと理論的に追ひ込んで来た論文及主張
     三 企画院事件の記録
     四 対満政治機構改革問題に関する資料
ソ連政府の支配下にあったコミンテルン(国際共産主義組織)は、1935年になって第七回大会でそれまでの非合法闘争方針を転換し、人民戦線戦術で各国の特殊性を認め、1929年にアメリカで発生し全世界を不況のどん底に叩き込んだ世界大恐慌後の状況に合せて、強大な帝国同士を戦わせ、疲弊させて、敗戦から共産主義革命に至る世界革命の戦術を考え出した。その戦術に沿ってアメリカ政府へもスパイや共産主義者を送り込み、シナ大陸では西安事件で蒋介石を脅迫して対日戦争を画策させ、それらと同調するように日本国内では軍部、政治家、学者、文化人などに影響を与えて軍部独裁、戦時体制へと巧妙に誘導していった。日本でその中心にいたのが尾崎秀實を中心とした隠れ共産主義者たちであった。アジアではまず日本と蒋介石軍を戦わせ、さらに蒋介石を支援していたアメリカと日本を戦わせることにより、世界共産主義革命への道が開けるとの戦術である。こうした戦術の多くが成功裏に進行していったのは、大恐慌によりアメリカでも資本主義への信頼が揺らぎ、日本では陸軍の中心の大部分が貧農や勤労階級の子弟によって構成されていて、社会主義思想への共感が得やすい土壌があったという背景がある。こうした困難を克服していく方法は社会福祉政策と自由貿易であったのだろうが、世界的にまだその機が熟していなかった。先述の岸信介の「序」文の続きには、「共産主義が如何に右翼・軍部を自家薬籠中のものにしたか・・・本来この両者(右翼と左翼)は、共に全体主義であり、一党独裁・計画経済を基本としている点では同類である。当時、戦争遂行のために軍部がとった政治は、まさに一党独裁(翼賛政治)、計画経済(国家総動員法->生産統制と配給制)であり、驚くべき程、今日のソ連体制と類似している」と書かれている。
共産主義者、尾崎秀實は、当時のいわゆる「天皇制」について次のように書いている。「日本の現支配体制を「天皇制」と規定することは実際と合はないのではないか・・・日本に於ける「天皇制」が歴史的に見て直接民衆の抑圧者でもなかったし、現在に於いて、如何に皇室自身が財産家であるとしても直接搾取者であるとの感じを民衆に与へては居ないと云ふ事実によって明瞭であらうと考へます。・・・その意味では「天皇制」を直接打倒の対象とすることは適当でないと思はれます。問題は日本の真実なる支配階級たる軍部資本家的勢力が天皇の名に於て行動する如き仕組に対してこれにどう対処するかの問題であります。・・・世界的共産主義大同社会が出来た時に於て・・所謂天皇制が制度として否定され解体されることは当然であります。しかしながら日本民族のうちに最も古き家としての天皇家が何等かの形をもって残ることを否定せんとするものではありません」(「コミンテルン秘密機関」尾崎秀實手記抜粋より)。

「シナ大陸の真相1931~1938」K・カール・カワカミ著、福井雄三訳、展転社、2001年1月発行、¥2,800(+税)

著者(河上清)は明治6年、米沢生まれ(~昭和24年)。明治34年にアメリカへ渡り、国際問題の評論家としてアングロ・サクソン社会で活躍した。詳細な評伝は「嵐に書く」(古森義久著、毎日新聞社、昭和62年)参照。本書の原著は「Japan in China」というタイトルで、1938年(昭和12年)3月にロンドンのジョン・マレイ社から出版された。本訳書には、著者をブレーンとして迎えていた当時の斉藤博駐米大使の講演録も掲載されている。
本書は、満州事変前夜から日支事変勃発後まで(1931~1938)の支那大陸の状況を描いたものである。当時の支那の混乱した状況や、ソ連の共産主義の浸透、腐敗した支那の実情、国際法や国際条約を無視する支那の政府や軍閥など、経済進出した日本が国民の生命と権利を守るために苦闘させられた状況が細部に亘って詳細に描かれています。現在の日中関係や中国とのビジネスに関心のある方には、是非とも一読していただきたい書物です。時代が変わっても、中国人が変わったわけではありません。日本は中国に生産拠点を持つべきではないと筆者は考えています。以下、印象的な記述をいくつか紹介しておきます。
「1917年のロシア革命以来・・・中国の崩壊と動乱を狙って彼の同志達がこの十七年間何をしてきたか・・・ソ連の提供した資金がいかに多くの中国の政治家や軍国主義者を買収してきたか、いかに中国各地の士官学校に財政援助し各地の軍閥に軍事援助をしてきたか、いかに排外暴動(とりわけ英国と日本に対する)が、直接クレムリンから派遣されている無数の工作員によって中国人の間で扇動されてきたか・・・具体的で明白な証拠に基づいて答える」、「革命政権が成立した初期の段階においてモスクワ政府が「アジア迂回」政策・・を採択した・・・まず最初にアジアの西洋帝国主義を破壊することによって、最終的にヨーロッパの資本主義を打倒できると想定されたのである」(第一章)。
「一九二七年三月・・蒋介石は・・共産党員たちを・・追い出した」、「モスクワは中国の各地で様々の騒乱を休みなく誘発し続けた」、「(一九三六年十二月には西安事件)彼らは自分たちの共産主義をカモフラージュする目的で、「日本打倒」と「日本に対する戦争」を自分たちのスローガンにしていた。・・・張学良はモスクワの道具だった」(第二章)。
「もし蒋介石が明晰な見通しを持っていたならば、共産主義の脅威に対して日中が共同して事に当ろうという日本の度重なる申し入れを彼は受け入れていただろう。・・・彼の視野の狭さ、反日運動に見られる彼の陰にこもった勇気、共産軍を日本に対する盾に利用しようとする彼の隠れた野望、これら全てが回復不能の災厄とも思えるものを彼の身に降りかからせたのである」(第三章)。
「それ(註:共産主義)は何処でも民主主義を破壊し、平和をかき乱す。それは不幸にも隣り合っている国々に独裁と軍国主義を生じさせる。・・・否応なしに自国の防衛を決意せねばならぬからである」(第四章)。
「中国は、幣原男爵が宥和や善隣友好などを口にしているまさにその時に、日本と結んだ条約を全面的に侵害するという手段に訴えてきたのである。次に掲げるのはこの期間に侵害された日中協定の一部のリストである。・・・その全ての結末が一九三一年九月の満洲大事変であり、満州国という新生国家の出現をもたらした」(第五章)。
「「青シャツ隊」は最も冷酷なテロリストのやり方(註:日本人などへの残虐行為)を用いている。・・C・C・部隊(註:作家と弁士が大半)は青シャツ隊と密接につながっている。・・そのほとんど全てが反日宣伝活動の推進に捧げられている。・・・中国は日本と協力する代りに共産主義と手を結んだ」(第六章)。
「(一九三七年七月七日)夜一一時四〇分、これらの日本兵は二九路軍第三七師の中国軍部隊によって銃撃された(註:盧溝橋事件)。・・・九日、中国二九路軍の代表責任者と日本軍の松井大佐との間に休戦協定が結ばれた。・・・中国は戦争を熱望していた」(第七章)。
「いかなる妥協的なやり方もいかなる生ぬるい手段もただ単に中国軍の凶暴さを助長するだけであろう」(第八章)。
「中国人は武力に対しては常に屈するが理屈には決して従わない国民だ」(イギリスのエルギン卿)、「中国政府は武力及びそれを行使しようという意志の存在する場合に限ってのみ正義を認める」(アメリカ高等弁務官、ハンフリー・マーシャル)、「中国人は自分がトップに立って誰か他の者を押さえつけているか、または自分より強い者の前で屈辱を受けて恐れおののいているか、のどちらかでなければ満足出来ない。対等の基盤に立って誰かと公平に公正につき合うことに中国人は決して満足出来ないのだ」(アメリカ人作家、ロドニー・ギルバート)(第九章)。
「日本は進歩的で進取の気性に富んだエネルギッシュな国である。日本国民をその小さな島国に永久に閉じこめておくことは出来ない。・・・この日本の自然な勢いでの拡張運動が生じた場合、西洋列強諸国とりわけアメリカ、イギリス、フランス、この三つの最も富裕な国のとるべき態度は妨害と敵対であってはならず、逆に援助と心からの協力でなければならない。・・・そのような日本の進出は本質的に経済的な性質のものであって、軍事的な侵略を意味するものではないからである。それが軍事的な色合いを帯びてくるのは、そのような日本の進出が塞がれてしまった時だけである。・・・日本を援助する政策は最終的に、日本を妨害する政策よりもはるかに安い出費ですむだろう。それどころか逆にそれは彼らの利益になりさえするかも知れない」(トーマス・エジソン、1922年12月のアメリカのジャーナリストとの対談での発言)(第十章)。
「何世紀にもわたって公然の「搾取」制度が中国に害毒を流し続けてきた。中国の表社会では搾取は様々の形をとって行われているが、最も普通に行われているのは賄賂と、徴収した税金の横領である。・・・日本では公金横領は非常に珍しい例外中の例外である。それに対して中国では公金横領は一つの確立した、そして良く組織された産業にまでなっている」、「真の経済的「門戸開放」とは、立派な政府の下で法と秩序が行き渡っている国においてのみ可能なのである」、「内部分裂と内戦は中国の政治的軍事的状態及びその国民性に固有のものなのである」(第十一章)。
「敵を最も邪悪な姿で表現する写真の偽造は、(第一次)世界大戦中に一大産業となった。・・・中国に関する最も興味深い事柄の一つは、世界的規模の組織を持つある特定の報道会社に南京政府がニュースを提供するそのやり方である。・・・一九二九年ころ・・国民党外務省の宣伝広報局は上記の報道会社と協定を結んだ。・・報酬として、宣伝広報局はこの報道会社に毎年かなりの金額のお金を支払うことになっていた」。「次の戦争では宣伝は、先の(第一次)世界大戦がなし得た最上のやり方よりもつと微妙で巧妙なやり方になるに違いない」(バージニア州リッチモンドのタイムス特電、一九二五年一二月六日付)(第十二章)。

「中国の戦争宣伝の内幕-日中戦争の真実」フレデリック・ヴィンセント・ウイリアムズ著、田中秀雄訳、芙蓉書房出版、2009年11月発行、¥1,680(税込み)


著者(1890~没年不明)はアメリカ人の新聞記者。少年時代に外人部隊に所属したり、各地を放浪した経験を持つ。訳者は1952年福岡県生まれの日本近現代史研究家(慶應義塾大学文学部卒)。原著名は、“Behind the news in China”。
著者は序文で、「私が初めて中国を旅したのは、一九三七年の日中両国が戦いを始める前であった。上海と南京で、蒋介石政府の高官にインタビューしたのである。それから北京に行き、そしてシベリアの国境、それから満州国を南下して朝鮮、そして日本に行ったのである。それから私は戦争が始まってから中国を再訪した。最初は中国軍と行動した。それから今度は日本軍とであった。私は両方を見た。世界の各地を見た新聞記者としての長年の経験から、何が起こっているのかを理解することができた。私は戦場を後にした。私は多くのものを学んだ。そして精魂込めて書き上げたのがこの著作である。」、「我々は日本に関するものよりも、中国に関して見聞きするものを疑いなく事実として認識する傾向がある。実際問題として、この国には中国のプロパガンダが氾濫している。そして日本を弁護するものをほとんど見ないのである。」、「私は誰をもバックにしてはいない。私は自由に率直に語った。我々がずうっと騙されているよりかは、真実を知った方がよいと考えたからである。」と書いている。
さらに、翻訳者は[解説]で、「本書は、ウイリアムズが支那事変の始まる前、そして始まってから中国や満洲、日本で取材し、体験し、見聞したことを基にしたレポートである。・・・彼はカリフォルニア州のロサンゼルスやサンフランシスコで約二十年間、新聞記者として活動していたジャーナリストであった。そうした実績のあるプロの目による中国=極東レポートであるということを念頭に入れて読んで欲しいと思う。」としている。
史実を理解するには、できるだけ先入観を捨ててその時代に身を置いてみることが求められるが、本書は当時を生きたアメリカ人ジャーナリストによるレポートだけに、臨場感に満ちている。
本書が伝えているのは、中国へのソ連共産主義の浸透による支那事変の勃発や、彼らのプロパガンダによる英米世論の反日に対する危惧なのだが、「日本人は宣伝が下手である」(あるいは、宣伝を軽視する)のは昔も今も変わってはいない。本書は、支那事変から大東亜戦争に至る時代の史実を知りたいと考えるすべての日本人に読んでいただきたい書物であるが、内容の詳細に立入る変わりに各章のタイトルを掲載しておく。
第一章 極東の現状、その全体の俯瞰図
第二章 西安事件と頻発する日本人虐殺事件
第三章 第二次上海事変の内幕
第四章 残虐きわまる中国軍を糊塗するプロパガンダ大戦略
第五章 日本のアジアに対する崇高な使命感
第六章 パネー号事件と対米プロパガンダ大作戦
第七章 阿片を蔓延させる日本というプロパガンダ
第八章 中国人と日本人を比較する
第九章 チャイナタウンの暗殺団と中国の軍閥
第十章 反日を煽る偽写真 
第十一章 ソ連の中国侵略を阻止しようと戦う日本
第十二章 宣教師の善意を利用して日本軍の悪を宣伝する
第十三章 広東と漢口の陥落、そしてその後の展望

「日中戦争-戦争を望んだ中国 望まなかった日本」北村稔・林思雲共著、PHP研究所、2008年10月発行、中古品あり

著者、北村稔は1948年京都府生まれ。京都大学卒業、大学教授。林思雲は1963年中国南京市生まれ。南京大学卒業後、留学のため来日。九州大学で工学博士号取得後、日本の企業に就職。
本書は、日中戦争中の日本の動向については防衛庁防衛研修所戦史室の戦史叢書「支那事変・陸軍作戦」より、中国側の部分は中国側の研究を資料として書かれている。したがって、著者が資料を慎重に取り扱っていることを考慮に入れても、避諱(ヒキ)(ウソをついてでも、国家や共同体に都合の悪い事実を隠そうとする行為)の文化を持つ中国側の研究資料がどこまで信頼できるかという問題を考えながら読む必要がある。個別の事実としては、日中戦争は中国側が仕掛けてきたものであること(1937年8月の第二次上海事変が戦争の開始)、日中戦争開始前の中国では都市住民が日中戦争を熱望していたこと、日本側が早期終結を目指して何度も和平工作を試みていたこと、戦争開始後もドイツが国民政府へ大規模な武器援助と戦争指導を行い、見返りとして軍備拡張に必要な希少金属(タングステン)の提供を受けていたこと、中国が緒戦で大敗すると、開戦を熱望していた都市住民が兵役をのがれ、日本の存在すら知らない農民が兵士となり悲惨な待遇の中で戦争を戦ったこと、占領した都市住民の食糧確保のために日本軍と傀儡政権が農村から食料を強奪したことが農民層への共産党勢力の拡大につながったこと、日中戦争が大東亜戦争への導火線となったこと、などが論じられている。中でも、当時の中国における徴兵の実態(金銭による徴兵逃れ、地方組織による拉致、人身売買による兵員の補充)を見ると、「シナ人の最大の敵はシナ人(漢民族)である」との言葉も決して大げさではないことが分かる。註:本書の英訳は掲載文献参照。

「日中戦争は侵略ではなかった」黄文雄著、2005年10月発行、¥933+税


著者は1938年、台湾生まれの高名な評論家。
註:本書は“「日中戦争知られざる真実」黄文雄著、光文社、2002年1月発行、¥1,300+税”を改題・改定した新版です。

「今こそ中国人に突きつける 日中戦争 真実の歴史」黄文雄著、徳間書店、2005年6月発行、¥1,500+税

著者は1938年台湾生れの高名な評論家。

ページ 2 of 212