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「なぜアメリカは、対日戦争を仕掛けたのか」加瀬英明、ヘンリー・S・ストークス共著、祥伝社新書、2012年8月発行、¥819(税込み)


共著者の一人、加瀬英明は「史実を世界に発信する会」代表。ヘンリー・S・ストークスは1938年英国生まれのジャーナリスト、ニューヨーク・タイムズ東京支局長などを歴任。
本書は2011年12月8日に対米開戦70周年を記念して「史実を世界に発信する会」が憲政記念館大ホールで開催したシンポジゥムで発表された講演内容を敷衍したもので、加瀬英明による第一部とヘンリー・S・ストークスによる第二部から構成されている。第一部のテーマは「アメリカのルーズベルト大統領がアメリカ国民を欺いて日本との戦争へ向わせた」ことであり、第二部のそれは「ペリー提督と黒船の時代にまで遡って日米関係を検証する」ことである。
第一部で著者は、アメリカのルーズベルト政権(その中枢部にはソ連共産党のスパイや共産主義者が数多くいた)がヨーロッパの戦争に参戦するため日本を追い詰め、日本に最初の攻撃をさせるよう巧妙に対日戦争を引き起こした事実を、大東亜戦争の始まる前から彼らが着々と計画し、実行に移していった内容を詳細に追いながら証明している。「日本は日米交渉に当って、アメリカも日本と同じように誠がある国だと思って、相手の真意を疑うことなく、独り芝居を演じた。今日でも、「日中友好」が成り立つと信じて、中国と良好な関係を結べると信じている、お人好しな人々がいる。陸海軍の多くの軍人がドイツの勝利を信じて、ドイツに国家の未来を託した。今日の日本は、日米安保体制のもとで、国の独立をすべてアメリカに預けて、防衛努力を怠っているが、外国に国家の運命を委ねるのは、危険である。アメリカはアジアについて、無知だった。日本は誤解されていた。私たちは日本をめぐる正しい情報を、外国人が理解できる形で、海外に発信しなければならない」(第3章)。「(大東亜戦争当時)アメリカは民主主義国では、断じてなかった。国内で同じアメリカ人である黒人を法的に差別して、辱めていた。日本が先の大戦中にアジアの諸民族を解放したために、その高波がアフリカ大陸をも洗って、アフリカ諸民族もつぎつぎと独立していった。そのために、アメリカは国内で不当な黒人差別を続けることが、できなくなった。黒人が野球のメジャーリーグで、プレイできるようになったのは、戦後になってからのことである。・・・(公民権運動が広がるまでは)白人と黒人が性交渉を持つことや、結婚することが犯罪とされていた。・・・日本が先の大戦で大きな犠牲を払って、幕末から夢見てきた人種平等の理想の世界を、招き寄せたのだった」(第4章)。今日、黒人の一人がアメリカ合衆国大統領として君臨していられるのは、日本が大東亜戦争でアジア各国をヨーロッパ宗主国の植民地から解放した結果である。
生真面目な日本人が「誠」があると信じて真面目に交渉を続けたアメリカ合衆国という国は、ヨーロッパのあぶれ者連中がアメリカ先住民を欺いては虐殺を繰り返した上にアフリカから拉致してきた黒人奴隷を酷使して出来上がった文化程度の低いならず者による国家で、お互いを傷つけあってきた長い歴史で鍛え上げられた利己主義者の集まりであったことに日本人はあまりにも無頓着であった。しかも当時の大統領が“狂人”で、政府は共産主義者に牛耳られていた。類似のことはシナや西欧諸国にも当てはまり、そうした各国の国民性は現在も続いていることに日本人はもっと留意して自国の強化を図り、より強力な防衛力や防衛体制を整備するべきである。他人任せの平和はいつまでもは続かない。
第二部では、アメリカの黒船によって平和で繁栄していた江戸の町は短期間のうちに一変するほどの変化を遂げていったが、その結果として日本は近代化・工業化に成功し、自ら望んだわけでもない大東亜戦争を戦わざるを得なくなったが、日本の大きな犠牲の上に人種平等の世界が地球上に実現した歴史を実証的に解説している。「ペリーは、日本が立ちあがることになった発端を、つくったのだ。・・・アジア・アフリカに、数多くの独立国が生まれた。・・・日本は二十世紀の人種平等の神話をつくることによって、日本太古の国造りの神話を、二十世紀になって再現してみせた。新しい世界を生むことになった神話を、人類のためにつくりだした。日本こそ、人類の希望だった」(第2章)。
では、そのペリーの黒船とはいったい何だったのか?「一言でいうと、あの徒党はアメリカ海軍の制服に身を包んでいたものの、海賊集団だった。・・・木造船だったこの船が、日本人から「黒船」と呼ばれたのは、船体が黒かったからだ。船体が腐らないように、タールが塗られていた。・・・(ペリーは)新鋭砲を誇示して、強引かつ違法に(江戸湾に)居座った。ペリーは、当時の世界最大の都市で、建物がすべて木製だった江戸に、未曾有の驚異を与えた。一発の炸裂弾が命中すれば、江戸は大火に見舞われて、壊滅する」(第1章)。ペリーの任務は、傲慢な清教徒(アメリカ)によるアジア侵略・交易目的、日本の石炭の獲得、アメリカの基地の確保などであったろうと著者は言う。「アジアは植民地支配の新たな獲物として、燃えあがっていた。西洋人にとってアジアには、中国にも、インドにも、インドネシアにも、国境線がまったく存在しなかった。原住民は、人として扱われなかった。ヨーロッパ各国にとって、早い者勝ちの状況だった。ルールは弱肉強食だった。良心の呵責はなかった。白人優位の世界観が確立していたから、アジア・アフリカを侵略するのは、白人の特権だと信じられた。そのような獲物の世界に、いまだ姿を見せていなかつたのが、日本だった。日本は誇り高い、棘がある地だと見られていた。・・・ペリーは即刻行動しなければ、アジアは他の白人国家によって、すべて植民地とされてしまうと、焦った」(第1章)。「(日本の江戸時代は)庶民の文化によって栄えていた。・・・士農工商の区別はあったが、きわめて平等な社会だった。・・安全で、平和な社会があった。・・・この日本人の平等の精神が、第一次世界大戦後に行われたパリ講和会議において・・人種平等の原則を盛り込む提案を行った」(第2章)。フィリッピン大学歴史学部の教授は、「(大東亜戦争中の)東アジアに対する日本の軍事進出は、いろいろの意味で、アジアに開放をもたらす力を、存分なまでふるった」とその著書で述べている。「日本はそれまでの白人支配者とちがって、アジア諸国民に民族自決の精神を涵養した。・・・日本はアジアの国造りに取り組み、日本軍は現地の青年たちに軍事訓練を施した。・・・日本は第二次大戦で、アジアの国々を侵略したとされている。しかし、どうして侵略をする国が、侵略をされた国の青年に軍事訓練を施し、精神力を鍛え、高い地位を与え、民族が結集する組織を全国にわたって作り、近代組織の経営方法を教えるということがあろうか?この事実はとりもなおさず、侵略したのが日本ではなかったことを、証明している。日本がアジアの国々を侵略していた西洋諸国から、アジアの国々を独立させるために、あらゆる努力を惜しまなかったと見るのが、正しい認識であると思える」、「日本は「自存」のために、大東亜戦争を戦ったのであって、アジアの解放のために戦ったのではなかった。しかし、いったん戦端が開かれると、アジア人のためのアジアを創造する強い情熱に駆られたことも、事実である。これこそ、日本人による大きな国際貢献だった」、「日本は満身創痍となって降伏したが、有色人種の解放という奇蹟を行った」、「ペリーは「パンドラの箱」を、開けたのだった」(第2章)。
ご存知のように、「バンドラの箱」にはあらゆる災厄が詰っていたが、最後に「希望」が入っていたという。大航海時代以降、武力と奸智にものを言わせて有色人種国家群を侵略し、暴虐の限りを尽くしていた傲慢な白人国家群にとって、日本はまさに“災厄”をもたらしたのだが、人類全体にとっては日本は奇蹟のような希望の星となった。そのことを日本人はもっと誇りにして良いのではないか。
第二部の英文は日本文とともに「掲載文献」に掲載されている。

「日本型リーダーはなぜ失敗するのか」半藤一利著、文藝春秋、2012年10月発行、¥780+税


著者は1930年、東京都生まれ。東京大学文学部卒業後、文藝春秋入社。取締役などを経て作家。
本書は、太平洋戦争(大東亜戦争)における日本軍の失敗から学ぶ教訓を基に、リーダーの条件と日本のリーダーの欠陥とを考察した書である。
著者が本書でリーダーの条件として列挙しているのは以下のものである(文中の表現は少し異なる)。
一、 リーダーの最大の役目は決断すること
  しっかりと情報を取り入れて自分でよく考えて判断し、決断を人に任せてはならない。
二、リーダーは部下や関係者に明確な目標を示せ
  目標を明確に示さない限り、部下や関係者に一丸となって大きな力を発揮させることはできない。
三、リーダーは自分が中心となり、先頭に立って戦え(焦点に位置せよ)
  密教には「九字」と言われる魔除けの作法(呪文)がある。九字とは、「臨、兵、闘、者、皆、陣、列、前、行」(シナの古典、抱朴子)の九文字のことで、それぞれに秘印が存在するのであるが、意味するところは「戦(兵)に臨んで戦うには、すべての陣列の前を行く」という意味です。神仏ですら必要な場合は先頭に立って戦うということです。ましてや、他人を率いて行こうという人間のリーダーにとっては当然の心掛けではないでしょうか。しかし実際には、大東亜戦争のとき、多くの部下を特攻攻撃に送り出した後、逃げ帰ってきたリーダーがいた。もともと、こういう人をリーダーにしてはいけない。
四、リーダーは情報を確実に把握せよ
  言うまでも無く、都合の悪い情報を排除したり、見落としてはならない。出所不明の情報には特に注意が必要である。
五、リーダーは過去の経験や理論に囚われずに変化に対応せよ
  時の流れにおいて、まったく同じ事というのは二度と起こらない。過去の経験や理論は参考にはなっても、時代の変化や新しい事態に対応していくには常に新しい発想が必要です。
六、リーダーは部下に最大限の任務を遂行させよ
  部下に任務の方向性と目的を明確に示し、理解させ、納得させた上で任務を遂行させよ。
「日露戦争という日本近代史に燦然と輝く栄光を背負って・・・参謀まかせの「太っ腹リーダー像」が生み出された。・・・結果として・・「上が下に依存する」という悪い習慣が通例となる。・・・これでは本当の意思決定者、ないしは決裁者がさっぱりわからなくなる。当然のことのように、机の上だけの秀才参謀たちの根拠なき自己過信、傲慢な無知、底知れぬ無責任が戦場をまかりとおり、兵隊さんたちがいかに奮闘努力、獅子奮迅して戦っても、すべては空しくなるばかりなのです」(第五章)。その結果、「決断できない、現場を知らない、責任をとらない」(帯表示)リーダー(指導者)が蔓延し、その傾向は現在にまで至っているというのが著者の分析である。別の表現をすれば、統治システムにおいて指揮命令系統を明確にし、組織内の地位と権限と責任とを明確に一致させ、組織内の人事制度を目的遂行型にして、組織運営を合理的・合目的的にすれば、本来の意味でのリーダーが登用されやすくなるということではないか。
内容はとても面白いが、読み進むうちに暗澹たる気持ちに襲われる書である。限られた範囲では優れたリーダーもいたが、全体としては日本はリーダー不在で大東亜戦争を戦ってしまった。統治システムも含めて、日本が本来の意味でのリーダーを持つのが困難なのは、日本民族自身の性癖にあるように思えてくる。アメリカや中国のような好戦的・侵略的な異民族とは異なり、諸外国(異民族)と隔絶された平和な江戸時代250年を経て、日本民族本来の平和な時代向きの民族性が真のリーダーを持つことを困難にしているように思える。言い換えれば、日本は現場の力によって動いている国であり、危機に直面さえしなければ、ある意味、最も効率的で柔軟な国であるとも言えよう。それは現在の占領憲法を「平和憲法」と強弁する論理にも現れている。もし憲法第九条があらゆる戦争を放棄している(実際はそうではない)のならば、現憲法は「平和憲法」などではなく、近隣諸国に対する「侵略戦争誘発憲法」と呼ぶべきものです。本来の平和憲法ならば、国防のための十分な軍備を備え、国家と自国民保護のためなら戦争も辞さず、近隣諸国に日本侵略の意図を微塵も抱かせないような憲法であるべきでしょう。日本人は一日も速く、あいまいな表現を持つ現憲法第九条を廃棄すべきです。国防条項(第九条)は単に、「日本国は国家防衛のための国防軍を保持する」だけで良いのではないか。「日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し」などというのは言わずもがなで、どうしても憲法に残したいのであれば、憲法前文に入れるべきです。国際政府の存在しない世界は平和な”徳川時代”ではなく、“力の強い者が勝つ”戦国時代なのです。弱者を守る真の意味での国際法など存在しないことは、大東亜戦争の敗戦で良く分かったはずだ。諸外国は平和勢力だなどという認識は、人間の本性と歴史に無知な愚者の認識です。基本的に、自国の平和は自国を強くすることによって自国で守るしかないのです。

「日本を呪縛する「反日」歴史認識の大嘘」黄文雄著、徳間書店、2012年11月発行、¥667+税



著者は1938年、台湾生まれ。1964年来日。著名な評論家。
本書は、著者がすでにさまざまな著書で述べている日本の近現代史(明治維新から日韓併合、満州国建国、台湾領有、大東亜戦争まで)の史実をまとめたものである。近年の中国、韓国による反日歴史史観、というよりも、史実を無視したゆすりたかりの「中華史観」と同調して日本を貶め、弱体化させようとしている日本の政治家、官僚、マスコミ、学者、文化人などの欺瞞を排して、日本人に史実を理解し、自国に対する誇りを持ってもらうことを目的として書かれたものである。彼らは「息を吐くように嘘をつく」(朝鮮日報、2010年2月2日)。そのことを弁えた上でうまく利用できないのであれば、かって福沢諭吉が喝破したように、日本は中国・韓国という「アジアの悪友どもとは絶交すべき」である。「諸々の愚者に親しまないで、諸々の賢者に親しみ、尊敬すべき人々を尊敬すること、――これがこよなき幸せである」(「ブッダのことば」中村元訳、岩波書店)。
目次を紹介しておくと、
序 章 日本人を貶める「反日」歴史認識の嘘
第一章 世界を変えた日本の近現代史
第二章 朝鮮半島を救った日韓合邦
第三章 「王道楽土」を実現した満州国の真実
第四章 日中戦争の真の被害者は日本だった
第五章 台湾に根付いた日本精神
第六章 大東亜戦争が果たした歴史貢献
終 章 歴史捏造への逆襲
「歴史を政治の道具ではなく、良心と良識を持つ者がグローバルな歴史の流れから見たならば、日本が近代世界に果たした歴史貢献はいくら評価してもしすぎることはないほど明々白々である。中韓は、今までの歴史捏造と歪曲を反省する必要があり、逆に日本に謝罪し、感謝しなければならい。・・・日本は開国維新以来、万国対峙の局面、アジアの植民地化の情勢のなかで、ただ一人自存自衛のため、あるいは東アジア防衛のため、孤軍奮闘を繰り返し、超大国が仕掛ける戦争を戦い続けてきたのだ。それを「悪」と見なす東京裁判史観こそ、アジア侵略を行った欧米列強の史観であり、いわば侵略者の侵略正当化史観である。あるいは同じアジアの国家でありながら、アジア解放など一切念頭にも置かず、つねに東アジアの騒乱の元凶であり続け、挙句の果てには欧米侵略者に荷担した中国の歴史観でもある。・・・戦争責任を追及するなら、このようなアジアの(註:というよりは人類の)敵だった国々に対して行うべきなのだ。」(終章)
「日本が悪かったことといえば、こうした国々に敗れ去ったことくらいだ」(同)―これが著者の結論である。

「中国人が死んでも認めない 捏造だらけの中国史」黄文雄著、産経新聞出版、2012年9月発行、¥1,365(税込み)

著者は1938年、台湾生まれ。1964年来日。著名な評論家。

「悪韓論」室谷克実著、新潮社、2013年4月、各¥720(+税)


著者は1949年、東京都生まれの評論家。慶応義塾大学卒業後、時事通信社のソウル特派員を経験。2010年に出版した著書に、「日韓がタブーにする半島の歴史」(新潮社)がある。
世に「嫌韓論」なるものがある。「韓国が嫌い」という意味です。国家も国民も平気でウソをつく韓国は、筆者も嫌いです。中国も似たようなものです。もちろん、どこの国にも善人もいれば悪人もいるし、誠実な人もいれば詐欺師や強盗もいます。ただ、総体としての民族の性格というものは、個人の性格同様、簡単に変わるものではありません。そういう意味で、日本が“誠”の国であり“真”の国であるとするならば、相対的に韓国や中国は“詐”の国であり、“偽”の国だと言えるでしょう。本書も、その「嫌韓論」の類かと思いきや、そうではなく「悪韓論」なのです。それも韓国人自身の資料(国家の公式統計や「権威ある」マスコミ報道)を主な典拠とした分析に基づくものです。著者は、(好悪の感情ではなく)クールに韓国は「悪」だと、韓国人自身の資料をもとに断じているのです。
朝鮮半島で創作された数少ない四字熟語の一つに、<外華内貧>という言葉があるそうです。「中身はボロでも、とりあえず外観を飾り立てたい」というほどの意味です。「ボロは着てても心は錦」の日本人とは真逆です。著者は、この言葉が最も韓国人(朝鮮人)と韓国の性格を表しているという。「外観を飾り立てる」ためには彼らは何でもする。ウソをつくなど朝飯前で、裁判所で宣誓した後でも「息を吐くようにウソをつく」。海外で悪事を働いて捕まると、自分は日本人だと詐称するほど悪質なのだという。近年の韓国ではキリスト教徒の割合が人口の約30%を占め、最大の宗教勢力だという(2005年、統計庁発表)が、しょせん多くは本物のキリスト教徒ではないのであろう。その証拠に、旧約聖書はモーセの十戒でウソを固く戒めているではないか。
朝鮮半島の歴史の中で、日本が統治していた36年間(1910~1945年)だけが、まともな法治国家として飛躍的な発展ができた安定した時代であったといえる。その間に人口はほぼ2倍になり、耕作地は80%近くも増加し、近代的教育制度や鉄道などの社会インフラが整備され、経済規模は6倍近くに増加した。世界の辺境の、未開地域であった朝鮮近代化のために(朝鮮の)予算の三分の二近くを日本政府が負担し、大規模な日本の民間資本が投下されたからである。帝政ロシアの南下侵略政策に対抗するため、当時の日本としては国防上止むを得ない選択であったと思うが、戦後の韓国はそうした歴史的事実を直視せず、オトギ話のような捏造された歴史教育を続けてきている。しかも、あろうことか、その捏造した“歴史”をアジアの歴史に疎い世界中に触れ回っている。日本による韓国併合以前の自分たちの歴史があまりに悲惨なため直視しえず、自分たち自身に捏造した“歴史”を信じ込ませようと躍起になっているように筆者には見える。筆者も日本側の戦後のウソの歴史教育で育った世代だが、一方では当時、朝鮮で教職にあった方の同窓会が日本国内で開かれるたびに、多くの朝鮮人の教え子が師を慕って来日して参加しているという記事をたびたび新聞で目にしたことがある。日本は朝鮮を植民地にしてひどいことをしたという教科書の記述はほんとうに事実であったのかと疑った記憶が、今でも鮮明に残っている。
自意識過剰で依存症の韓国・朝鮮は、何かといえば日本が、日本がと言うが、彼らが言うほど現代の日本人の多くは韓国・朝鮮に関心を持ってはいない。ただ、ここ百年ほどで激変した国際情勢の下で、韓国・朝鮮は先祖返りをして元の”李氏朝鮮”に戻ってしまった。民族の性格というものは、中々変わらないものである。隣国である日本人は、自国防衛のためにも韓国・朝鮮(や中国)を正確に理解しておく必要がある。そのためには、本書は一読の価値があると筆者は考える。

「韓国併合100年目の真実 韓国は日本がつくった!」雑誌「歴史通」、ワック出版、2010年7月号、¥860(税込み)


韓国併合に関する雑誌「歴史通」の特集号。
黄文雄氏は「韓国は日本がつくった!」の中で、日清戦争の結果、朝鮮はシナの「千年属国」から解放された(それまでは韓国という独立国があったわけではない)が、「国家倒産の危機に瀕していた」。その大韓帝国を救い、朝鮮の近代化を行った日本の「七恩」について詳しく解説している。事実に基づき、“日本人は韓国人に対して悪いことなどしていない。「いいこともした」ではなくて、「いいことばかりをした」と考えるべき“だと述べている。戦後の日本の対韓国・朝鮮に対する対応をみていると、日本人のお人好しさ加減が浮き彫りにされてくる。日本には今なお、日本は戦前、韓国・朝鮮を過酷な植民地支配して搾取し、多大の迷惑をかけたなどと、事実も知らずに正義漢ぶった発言をする無知で無恥な識者や政治家、文化人などがいるが、正式の国際条約を締結して併合した韓国が併合後わずか十年も経たないうちに水田面積が1.8倍になり、併合後三十年余りで人口が約2倍、併合時には実学を無視した寺子屋(書堂)(生徒数14万人)しかなかった教育制度は昭和19年には5千校以上の近代的な国民学校を創り出し(生徒数約240万人)、世界が不況に苦しんでいる時期であった併合期間の多年にわたってGDP成長率が年平均4%以上、併合前の多額の援助を含め併合期間中の国家予算(歳入)のほぼ三分の二が日本政府の負担であった(「歴史再検証 日韓併合」崔基鎬、祥伝社)。これでどうして日本が韓国を”搾取“したことになるのか、そういう発言をする方にはぜひ教わりたいものである。搾取されたのはむしろ日本の納税者の方である。この百年余り、韓国(朝鮮)は性質の悪い扶養家族のようなもので、日本の政治家や政府は、戦後の韓国・朝鮮は日本にとっての敵国だと考えてより真剣に対応するべきである。
黄氏はその著書「台湾、朝鮮、満州 日本の植民地の真実」(扶桑社)の中(第1章)で、日韓合邦によって解消した李氏朝鮮社会の異常性・後進性について以下の点を列挙している。
・奴隷制度(公私奴婢の階級制度、身分制度)
・「号牌法」(十六歳以上の男子に身分証携帯を義務付ける法律)
・移住禁止令
・女子再婚禁止令
・五家作統法(五戸が相互監視を行うとする法律)
・連座法(一族やその関係者をすべて誅殺する法律)
・全家徒辺法(一族の流刑を定めた法律)
・圧膝法(罪人などに対する非人道的な脚関節攻め)
・周牢(刑罰としての骨の脱臼、屈折、圧断)
・乱杖(刑罰としての鞭打ち)
・両班専横による虚学中心主義と実学蔑視(技術者蔑視)
・支配層(宮中、朝廷)における朋党による内紛の繰り返し
・前王朝時の文化の徹底的な破壊(日本との合邦時にかなり復興された)
・財政制度の紊乱と李朝末期の国家破産状態
現代の韓国・朝鮮人の主張は、この時代に戻りたいと言っているように筆者の目には映る。現に、朝鮮戦争を起こし、日本との合邦国家時代に築き上げた多くの資産を破壊して朝鮮半島を元のゴミ屋敷にした北朝鮮は、相当な面でこの時代に戻っている。
YouTubeなどには19世紀から日韓合邦後の朝鮮を記録した写真がいくつか掲載されているが、これらを見れば一目瞭然である。





http://sakura.a.la9.jp/japan/?page_id=3744
現代の韓国・朝鮮人の大半はハングル文字しか読めないため、李氏朝鮮社会についても日本との合邦時代についても当時の文献が読めず、戦後の支配層が垂れ流すウソ・捏造の「歴史」を自国のほんとうの歴史と考えている節がある。漢字排斥政策により世界から、真実の世界から孤立させられているわけで、現代の韓国・朝鮮は米ソなどの戦勝国が作り出した一種の反日カルト集団といってよい。
若狭和朋氏は、「安重根は「犯人」ではない」の中で、さまざまな資料から伊藤博文暗殺の犯人とされている安重根は真犯人ではないと述べている。ただ、テロリストであることは事実である。
「山本五十六は名将だったか」(茂木弘道と日下公人の対談)では、本来の戦略とは異なる戦い方をして「大東亜戦争」を「太平洋戦争」にしてしまい、国を滅ぼした、山本五十六を始めとする海軍の責任を、茂木弘道氏が詳しく解説している。日本が勝てなかった根底に、日本人の性向と当時の日本の統治システムの欠陥があったことがよく分かる。類似の欠陥は現在の日本にも存在しており、それは一言で言えば、統治システムを含めて危機対応能力に欠けるということである。

「日本帝国の申し子」カーター・J・エッカート著、小谷まさ代訳、草思社、2004年1月発行、¥2,400(+税)


著者はハーバード大学教授、朝鮮史家。訳者は富山県生まれの翻訳家(富山大学文理学部卒業)。
本書は、朝鮮における資本主義の誕生と発展の歴史が日韓併合時にあることを、一つ一つの事実を積み上げていくことで検証したものです。韓国・朝鮮の“歴史家”のように感情論や希望的観測に支配されず、また、知識不足に基づいて書かれた多くの欧米の歴史家の著作物とも異なる。一読に値する書物です。
ただし、分析の本筋とは異なるが、“植民地”朝鮮や、満州国建国、日中戦争、戦時における皇民化運動(内鮮一体化政策)などに対する記述(著者の解釈)にはステレオタイプの記述が散見され、これだけの朝鮮史学者ですら、欧米人の限界が感じられます。そうした解釈を公平に行うためには、広範なアジアの歴史に対する深い理解、一九世紀以来の国際情勢、同時代の米国内や欧米のアジア植民地での状況、日中戦争や太平洋戦争を画策して仕掛けてきたソ連やアメリカの責任など、より広い世界的な視野からの比較検討がなされない限り、軽々に判断するべきではない。朝鮮における資本主義の誕生と発展の歴史が日韓併合時にあることを緻密に検証するために、著者の視野は無意識のうちに現代の視点(本書の原書は1991年出版)から当時の朝鮮の状況を見ることに限定されている。そのような限局された視点でより大きな問題に解釈を下すことは、歴史家としては不遜な態度だと言われても仕方がない。

「日本人が知っておくべき竹島・尖閣の真相」SAPIO編集部編集、小学館、2012年10月、¥980(税込み)

韓国の古い公文書や地図を見ると、竹島について現在の主張と矛盾する内容が記され、中国や台湾の古地図には「尖閣は日本領」であると描かれていた–。国際情報誌「SAPIO」において、数多くの著者が論理とジャーナリズムの手法で「竹島・尖閣の真相」を追求してきた。本書はそうしたレポートが10年間蓄積された集大成である。本書に掲載した地図や公文書、写真、証言などを見れば、韓国や中国に領有権が存在するという歴史的、国際法的理由はないことが明らかとなる。(Amazonの商品説明より)
領土問題を考える上で、過去の事実を知っておくことは最低の条件である。

「昭和の大戦と東京裁判の時代」若狭和朋著、ワック、2013年2月発行、¥1,400(+税)


著者は1942年、福岡市生まれの歴史家。九州大学法学部卒業。通産省入省後、身内の不幸に遭い、禅宗の修行僧となる。その後、公立高校の教師を勤め、定年を迎えている。本書は、2007年と2009年に出版された著書の改訂・新版です。
本書の内容は、「東京裁判」とその現代までの影響を中心に書かれたもので、まだあまり日本人に広くは知られていない内容が含まれており、一読の価値があります。以下、それらのいくつかを紹介しておきます。
①東京裁判の判決の後、弁護団がアメリカ連邦最高裁判所へ再審請求を申し立てたとき、再審却下理由としてW.O.ダグラス裁判官が言った言葉。「東京裁判は政治的復讐的軍事行為と言うべきであり、そもそもが司法的な裁判ではないのだから司法的な再審請求は成立しない」(pp.127)。つまり、アメリカ自身が東京裁判は裁判ではなく、リンチ(あるいは戦闘行為)だと言っているのです。昭和27年4月28日の講和条約発効までは、国際法的には戦争状態が継続していたということです。
②「東京裁判」で処刑された(戦死した)東條英機ら7名の遺骨(墓)。処刑された7名の遺骨は太平洋に遺棄されたと言われているが、実際は日本人関係者の献身的な努力で遺骨の一部が奪還されて日本国内の三箇所に分骨され、墓碑が建立されている。静岡県熱海市伊豆山の興亜観音の観音堂、愛知県幡豆郡幡豆町の三ヶ根山山頂(殉国七士墓)、および長野県某所(私有地内)である(pp.111~112)。
③東條英機の遺言。教誨師であった花山信勝がメモしたものの骨子は以下の通り(pp.114~115)。
・敗戦の国内的責任は満足して刑死に就くが、国際的責任は無罪を主張する。たまたま力の前に屈服したものである。
・東亜民族にも生存権はある。今回の戦争でその主張を達したものと思っている。
・米国に対し、赤化(共産化)せしめざることを頼む。今次大戦で米英側は大きな失敗を犯した。1)日本という赤化の防壁を破壊した、2)満州を赤化の根拠地にしてしまった、3)朝鮮を二分して東亜紛争の因たらしめた。
・日本軍人の一部の誤った行為は衷心謝罪する。しかし、無差別爆撃や原爆投下は米軍側も悔悟あるべきである。
・統帥権独立の思想は間違っていた。あれでは陸海軍一本の行動はとれない。
註:昭和27年(1952年)に発効されたサンフランシスコ講和条約第11条に則り、全国で戦犯釈放運動が広まって当時の成人のほとんどといってもよいくらいの4000万人(当時の日本の人口は8454万人)もの署名が集り、昭和28年に戦犯の赦免に関する決議が国会で、社会党や共産党まで含めて一人の反対もなく決議された。
そして国際的にも、サンフランシスコ講和条約第11条にもとづき関係11ヶ国の同意を得て、A級戦犯は昭和31年に、BC級戦犯は昭和33年までに赦免し釈放された。
このような赦免運動・決議の結果、すでに処刑されていた【戦犯】は「法務死」とされた。だからこそ戦犯とされていた人々も靖国神社に合祀されたのである。
 ●1952年(昭和27年)6月9日参議院本会議にて「戦犯在所者の釈放等に関する決議」
 ●1952年(昭和27年)12月9日衆議院本会議にて「戦争犯罪による受刑者の釈放等に関する決議」
 ●1953年(昭和28年8月3日衆議院本会議にて「戦争犯罪による受刑者の赦免に関する決議」
 ●1955年(昭和30年)7月19日衆議院本会議にて「戦争受刑者の即時釈放要請に関する決議」
④日本は大東亜戦争に至るまでの情報・外交戦で破れていた。開戦直前の1941年12月5日、『シカゴ・デイリー・トリビューン』紙が「ルーズベルトの戦争計画が発覚」と一面全紙を使って「ルーズベルトの戦争計画」を報じ、大統領を「ウォー・モンガー」(戦争屋)とののしって一大キャンペーンを張った。アメリカ世論の大多数が戦争反対であった当時、日本はアメリカ国民に直接、ハルノートを公開して訴えるべきであったが、日本の外務省は何もしなかった。石油が全面禁輸になった同年8月の時点でも何もしなかった(pp.133~135)。いわば外務省が日本を戦争に導き、海軍が敗戦を招いたというのが歴史の真実です。
⑤吉田茂の姑息な奸智。開戦の通告が遅れた当時者であるワシントン日本大使館員たちを処罰せず、外務省へ呼び戻して後に外務次官に登用した(pp.51)。
⑥日露戦争以前の満州の主権の大部分はロシアが清国から買収していた。日露戦争後、ロシアは満州から撤退し、暗黙のうちに日本の領土割譲・賠償金支払い要求に答えていたのだが、当時の日本はそれに気づかず、満州を清国へ返還した。当時の清国は露清密約を結んでいた(1896年)のにである(PP.97~98)。これが後の満州事変へとつながっていく要因となったのです。
⑦朝鮮を日本の保護領にすることを日本に要請したのは、ポーツマス講和会議の席でのアメリカ大統領(セオドア・ルーズベルト)であり、同年の第二次日英同盟締結時のイギリス全権であった(pp.28~29)。
⑧張作リン爆殺事件の犯人は関東軍ではないようだ。ソ連が犯人である資料がロシアから続出している。親日的であった張作リンを殺しても、日本には得られる利益がない。犯人とされている河本大作は昭和28年に中共の強制収用所で獄死しており、翌年「俺がやった」という「談話」が公表された(193~194)。
⑨大東亜戦争開戦時の日本の外務大臣、東郷茂徳の旧姓は「朴」である(pp.209)。
⑩小泉首相は、来日したブッシュ米国大統領からの連れ立つての靖国神社参拝の申し出を断っていた。2002年2月に来日したブッシュ大統領の申し出を外務省も官邸も首相自身も断り、明治神宮参拝にすり替えた。しかも小泉首相は車の中で待ち、大統領の単独参拝となった(pp.188)。日本国の首脳部は、アメリカが日本を戦争に引きずり込んだこと、国際法を無視した都市部への無差別爆撃や原爆の投下、多くの戦争犯罪人を仕立て上げてリンチのように虐殺したことなどを正式に日本国に謝罪しない限り、絶対にアメリカを許さないという意思表示だとでもいうのだろうか。それなら日本にもまだ救いがあるが、決してそうではあるまい。戦後の政府指導者は、自民党政権も含めてほとんどが赤(共産主義者)ではなくてもピンク(左翼勢力)だといって過言ではない。何と情けない指導者しか日本にはいないのかとつくづく思う。
著者には、日露戦争の時代を中心とした「日露戦争と世界史に登場した日本」、ワック、¥1,400+税 もある。

「世界がさばく東京裁判」終戦五十周年国民委員会編、佐藤和男監修、加瀬俊一序、ジュピター出版、1996年8月発行、¥1,600(税込み)

本書は終戦五十周年国民委員会(加瀬俊一会長)が東京裁判(極東国際軍事裁判)に対する世界の多くの識者による批判をまとめ、その違法性を広く啓蒙するためにまとめられたものである。終戦五十周年国民委員会の会長である加瀬俊一は日本国の初代国際連合大使であり、監修者の佐藤和男は同委員会の副会長であって、日本を代表する国際法学者(青山学院大学名誉教授、法学博士)である。
いわゆる東京裁判と海外における戦犯裁判なるものは、その内容をいくらか詳細に知る者にとっては、裁判の形を装った戦勝国(特に米英中ソの四カ国)による敗戦国の日本人に対するリンチに他ならないことは明らかであるが、本書では特に東京裁判について世界の多くの識者による批判を参照しながら、あらゆる角度から近代国際法に照らしての東京裁判批判を展開している。目次を示すと、以下のようになる。
[第1章]知られざるアメリカ人による<東京裁判>批判
     ――なぜ日本だけが戦争責任を追及されるのか
[第2章]戦犯裁判はいかに計画されたか
     ――国際法違反の占領政策
[第3章]追及されなかった「連合国の戦争責任」
     ――裁判の名に値しない不公正な法手続
[第4章]蹂躙された国際法
     ――国際法学者による「極東国際軍事裁判所条例」批判
[第5章]<東京裁判>は平和探求に寄与したか
     ――残された禍根と教訓
[第6章]戦後政治の原点としての<東京裁判>批判
     ――独立国家日本の「もう一つの戦後史」
[付録Ⅰ]誤訳としての「侵略」戦争
     ――アグレッションの訳語には「侵攻」が適当
[付録Ⅱ]日本は東京裁判史観により拘束されない
     ――サンフランシスコ平和条約十一条の正しい解釈
第二次世界大戦の戦勝国(連合国)、特にアメリカは、日本がポツダム宣言を受諾し、武装解除に応じて、条件付の降伏文書(ミズーリ号上での停戦協定)に署名すると、日本の戦争指導者を片っ端から恣意的に捕まえてきて銃殺したかったものと思われるが、さすがにヨーロッパ社会のはみ出し者がアメリカ大陸へ流れてきてアメリカ先住民(インディアン)を欺いては虐殺して生存領域を拡大していた時代とは異なり、近代国際法によって国土、領海、領空、国家が成立している二十世紀にそこまでの蛮行は憚られたため、国際法に立脚した裁判という形をとって、降伏文書にある日本の降伏条件などは無視して蛮行を実行したのが東京裁判であり、海外での戦犯裁判であった。これが十六世紀なら、日本でも敗戦国の指導層は戦勝国によって斬首、曝し首にされたのであるが、二十世紀においてそれと同等のことを戦勝国(特にアメリカ)が行ったということは、彼ら(米英中ソなど)の残虐性と悪質さ、および教養・文化度の低さを現して余りあるものである。しかもそれを実行するために、日本国と日本軍についてのさまざまな悪質なデマを世界中に流し、日本国内においては厳しい言論統制を布き、さも自分たちに正義があるかのように装ってアジア侵略の意図を巧妙に隠蔽した。異民族との戦争に負けるということはそういうことなのだろうが、ほんとうの正義がどちらにあったか、第二次世界大戦後の世界の歴史を見れば明らかである。こうした近代以前のような国々が現在でも世界に多数存在する以上、日本は自国をより強固にし、十分な防衛力を整備する努力を怠らず、二度と異民族との戦争に負けてはならない。
1928年に日本を含む多国間で署名されたパリ不戦条約が違法としている「war of aggression」は字義通りには「挑発されない攻撃戦争」という意味だが、その定義はなされておらず、特定の戦争が「挑発されない攻撃戦争」か自衛戦争かの判断は戦争当事国の自己解釈にまかされていた(なお、「挑発されない攻撃戦争」を佐藤和男は侵攻戦争と訳している)。それにも関わらず、東京裁判では日本国が侵攻戦争を行ったと何の根拠も示さずに断定している。
国際法では国家には基本権として戦争権(開戦権と交戦権)が認められており、他国に対して戦争宣言(宣戦布告)をすれば一方的に戦争状態を創り出すことができた。したがって一国だけが戦争放棄するなどという状態は理論的には成り立たないのであって、他国から一方的に宣戦布告をされれば、受けて立つ以外に方法はないのである(戦後の国際連合では、侵攻戦争か自衛戦争かの認定は安全保障理事会が行う権限を持っている)(付録Ⅰ、佐藤和男の論説)。
なお、「サンフランシスコ平和条約十一条」は、連合国側の軍事法廷が日本人被告に言い渡した刑(judgements)の執行を日本政府に引き受けさせ、放免・減刑・仮出獄の手続きを定めた点にあり、日本国が東京裁判や海外における戦犯裁判なるものを受け入れたものでないことは、国際法学者の共通の認識である(付録Ⅱ、佐藤和男の論説)。
ルーズベルト、トルーマン、マッカーサー、チャーチル、蒋介石、毛沢東、スターリンや彼らの政策に関わった部下たちなど、ドイツのヒットラーやその部下たち同様、ほんとうの意味での“平和に対する罪”を犯した人類の敵は、無意識のうちに人間は死ねばすべてが消滅してしまうという近視眼的で浅薄な認識に立っていたのであろうが、なんぴとと言えども大宇宙の法則を変えることはできない。これまでの筆者の数々の経験から判断すれば、彼らは現在に至るもなお、身の毛もよだつような応報の世界に閉じ込められて生きている。目に見えないエネルギーの動きはとてもゆっくりではあるが、百年単位で見れば、彼らに率いられて蛮行を支援した当該国家にも確実にその結果は現れてくるものだ。あえて日本人が彼らを呪詛しなくとも、今後の長期間に亘って彼らの国々のさまざまな困難な社会問題は増大こそすれ、決して解消に向うことはあり得ない。

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