‘タイプ別’ カテゴリーのアーカイブ

資料室: タイプ別

共産主義の戦争挑発を隠蔽した東京裁判  (小堀桂一郎)

共産主義の戦争挑発を隠蔽した東京裁判  (小堀桂一郎)

TOKYO TRIALS SHROUD COMMUNIST WARMONGERING

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「尖閣は明朝から中国領」の真っ赤な嘘  (下條正男)

「尖閣は明朝から中国領」の真っ赤な嘘  (下條正男)

It’s a sheer lie that the Senkaku Islands have been Chinese territory since the Ming Dynasty

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日本海呼称問題で韓国を黙らせる (下條正男)

日本海呼称問題で韓国を黙らせる (下條正男)

Why not silence the Republic of Korea in dealing with the naming issue of the Sea of Japan?

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慰安婦の素顔 (茂木弘道)

慰安婦の素顔 (茂木弘道)

THE TRUTH ABOUT THE “COMFORT WOMEN”

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米を巻き込んだコミンテルンの東亜赤化戦略 (江崎道朗)

米を巻き込んだコミンテルンの東亜赤化戦略 (江崎道朗)

WAR RESPONSIBILITY OF THE CHINESE COMMUNIST PARTY, THE USSR AND COMMUNISM
How the US became entangled in the Comintern’s master plan to communize Asia

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「悪韓論」室谷克実著、新潮社、2013年4月、各¥720(+税)


著者は1949年、東京都生まれの評論家。慶応義塾大学卒業後、時事通信社のソウル特派員を経験。2010年に出版した著書に、「日韓がタブーにする半島の歴史」(新潮社)がある。
世に「嫌韓論」なるものがある。「韓国が嫌い」という意味です。国家も国民も平気でウソをつく韓国は、筆者も嫌いです。中国も似たようなものです。もちろん、どこの国にも善人もいれば悪人もいるし、誠実な人もいれば詐欺師や強盗もいます。ただ、総体としての民族の性格というものは、個人の性格同様、簡単に変わるものではありません。そういう意味で、日本が“誠”の国であり“真”の国であるとするならば、相対的に韓国や中国は“詐”の国であり、“偽”の国だと言えるでしょう。本書も、その「嫌韓論」の類かと思いきや、そうではなく「悪韓論」なのです。それも韓国人自身の資料(国家の公式統計や「権威ある」マスコミ報道)を主な典拠とした分析に基づくものです。著者は、(好悪の感情ではなく)クールに韓国は「悪」だと、韓国人自身の資料をもとに断じているのです。
朝鮮半島で創作された数少ない四字熟語の一つに、<外華内貧>という言葉があるそうです。「中身はボロでも、とりあえず外観を飾り立てたい」というほどの意味です。「ボロは着てても心は錦」の日本人とは真逆です。著者は、この言葉が最も韓国人(朝鮮人)と韓国の性格を表しているという。「外観を飾り立てる」ためには彼らは何でもする。ウソをつくなど朝飯前で、裁判所で宣誓した後でも「息を吐くようにウソをつく」。海外で悪事を働いて捕まると、自分は日本人だと詐称するほど悪質なのだという。近年の韓国ではキリスト教徒の割合が人口の約30%を占め、最大の宗教勢力だという(2005年、統計庁発表)が、しょせん多くは本物のキリスト教徒ではないのであろう。その証拠に、旧約聖書はモーセの十戒でウソを固く戒めているではないか。
朝鮮半島の歴史の中で、日本が統治していた36年間(1910~1945年)だけが、まともな法治国家として飛躍的な発展ができた安定した時代であったといえる。その間に人口はほぼ2倍になり、耕作地は80%近くも増加し、近代的教育制度や鉄道などの社会インフラが整備され、経済規模は6倍近くに増加した。世界の辺境の、未開地域であった朝鮮近代化のために(朝鮮の)予算の三分の二近くを日本政府が負担し、大規模な日本の民間資本が投下されたからである。帝政ロシアの南下侵略政策に対抗するため、当時の日本としては国防上止むを得ない選択であったと思うが、戦後の韓国はそうした歴史的事実を直視せず、オトギ話のような捏造された歴史教育を続けてきている。しかも、あろうことか、その捏造した“歴史”をアジアの歴史に疎い世界中に触れ回っている。日本による韓国併合以前の自分たちの歴史があまりに悲惨なため直視しえず、自分たち自身に捏造した“歴史”を信じ込ませようと躍起になっているように筆者には見える。筆者も日本側の戦後のウソの歴史教育で育った世代だが、一方では当時、朝鮮で教職にあった方の同窓会が日本国内で開かれるたびに、多くの朝鮮人の教え子が師を慕って来日して参加しているという記事をたびたび新聞で目にしたことがある。日本は朝鮮を植民地にしてひどいことをしたという教科書の記述はほんとうに事実であったのかと疑った記憶が、今でも鮮明に残っている。
自意識過剰で依存症の韓国・朝鮮は、何かといえば日本が、日本がと言うが、彼らが言うほど現代の日本人の多くは韓国・朝鮮に関心を持ってはいない。ただ、ここ百年ほどで激変した国際情勢の下で、韓国・朝鮮は先祖返りをして元の”李氏朝鮮”に戻ってしまった。民族の性格というものは、中々変わらないものである。隣国である日本人は、自国防衛のためにも韓国・朝鮮(や中国)を正確に理解しておく必要がある。そのためには、本書は一読の価値があると筆者は考える。

「韓国併合100年目の真実 韓国は日本がつくった!」雑誌「歴史通」、ワック出版、2010年7月号、¥860(税込み)


韓国併合に関する雑誌「歴史通」の特集号。
黄文雄氏は「韓国は日本がつくった!」の中で、日清戦争の結果、朝鮮はシナの「千年属国」から解放された(それまでは韓国という独立国があったわけではない)が、「国家倒産の危機に瀕していた」。その大韓帝国を救い、朝鮮の近代化を行った日本の「七恩」について詳しく解説している。事実に基づき、“日本人は韓国人に対して悪いことなどしていない。「いいこともした」ではなくて、「いいことばかりをした」と考えるべき“だと述べている。戦後の日本の対韓国・朝鮮に対する対応をみていると、日本人のお人好しさ加減が浮き彫りにされてくる。日本には今なお、日本は戦前、韓国・朝鮮を過酷な植民地支配して搾取し、多大の迷惑をかけたなどと、事実も知らずに正義漢ぶった発言をする無知で無恥な識者や政治家、文化人などがいるが、正式の国際条約を締結して併合した韓国が併合後わずか十年も経たないうちに水田面積が1.8倍になり、併合後三十年余りで人口が約2倍、併合時には実学を無視した寺子屋(書堂)(生徒数14万人)しかなかった教育制度は昭和19年には5千校以上の近代的な国民学校を創り出し(生徒数約240万人)、世界が不況に苦しんでいる時期であった併合期間の多年にわたってGDP成長率が年平均4%以上、併合前の多額の援助を含め併合期間中の国家予算(歳入)のほぼ三分の二が日本政府の負担であった(「歴史再検証 日韓併合」崔基鎬、祥伝社)。これでどうして日本が韓国を”搾取“したことになるのか、そういう発言をする方にはぜひ教わりたいものである。搾取されたのはむしろ日本の納税者の方である。この百年余り、韓国(朝鮮)は性質の悪い扶養家族のようなもので、日本の政治家や政府は、戦後の韓国・朝鮮は日本にとっての敵国だと考えてより真剣に対応するべきである。
黄氏はその著書「台湾、朝鮮、満州 日本の植民地の真実」(扶桑社)の中(第1章)で、日韓合邦によって解消した李氏朝鮮社会の異常性・後進性について以下の点を列挙している。
・奴隷制度(公私奴婢の階級制度、身分制度)
・「号牌法」(十六歳以上の男子に身分証携帯を義務付ける法律)
・移住禁止令
・女子再婚禁止令
・五家作統法(五戸が相互監視を行うとする法律)
・連座法(一族やその関係者をすべて誅殺する法律)
・全家徒辺法(一族の流刑を定めた法律)
・圧膝法(罪人などに対する非人道的な脚関節攻め)
・周牢(刑罰としての骨の脱臼、屈折、圧断)
・乱杖(刑罰としての鞭打ち)
・両班専横による虚学中心主義と実学蔑視(技術者蔑視)
・支配層(宮中、朝廷)における朋党による内紛の繰り返し
・前王朝時の文化の徹底的な破壊(日本との合邦時にかなり復興された)
・財政制度の紊乱と李朝末期の国家破産状態
現代の韓国・朝鮮人の主張は、この時代に戻りたいと言っているように筆者の目には映る。現に、朝鮮戦争を起こし、日本との合邦国家時代に築き上げた多くの資産を破壊して朝鮮半島を元のゴミ屋敷にした北朝鮮は、相当な面でこの時代に戻っている。
YouTubeなどには19世紀から日韓合邦後の朝鮮を記録した写真がいくつか掲載されているが、これらを見れば一目瞭然である。





http://sakura.a.la9.jp/japan/?page_id=3744
現代の韓国・朝鮮人の大半はハングル文字しか読めないため、李氏朝鮮社会についても日本との合邦時代についても当時の文献が読めず、戦後の支配層が垂れ流すウソ・捏造の「歴史」を自国のほんとうの歴史と考えている節がある。漢字排斥政策により世界から、真実の世界から孤立させられているわけで、現代の韓国・朝鮮は米ソなどの戦勝国が作り出した一種の反日カルト集団といってよい。
若狭和朋氏は、「安重根は「犯人」ではない」の中で、さまざまな資料から伊藤博文暗殺の犯人とされている安重根は真犯人ではないと述べている。ただ、テロリストであることは事実である。
「山本五十六は名将だったか」(茂木弘道と日下公人の対談)では、本来の戦略とは異なる戦い方をして「大東亜戦争」を「太平洋戦争」にしてしまい、国を滅ぼした、山本五十六を始めとする海軍の責任を、茂木弘道氏が詳しく解説している。日本が勝てなかった根底に、日本人の性向と当時の日本の統治システムの欠陥があったことがよく分かる。類似の欠陥は現在の日本にも存在しており、それは一言で言えば、統治システムを含めて危機対応能力に欠けるということである。

「日本帝国の申し子」カーター・J・エッカート著、小谷まさ代訳、草思社、2004年1月発行、¥2,400(+税)


著者はハーバード大学教授、朝鮮史家。訳者は富山県生まれの翻訳家(富山大学文理学部卒業)。
本書は、朝鮮における資本主義の誕生と発展の歴史が日韓併合時にあることを、一つ一つの事実を積み上げていくことで検証したものです。韓国・朝鮮の“歴史家”のように感情論や希望的観測に支配されず、また、知識不足に基づいて書かれた多くの欧米の歴史家の著作物とも異なる。一読に値する書物です。
ただし、分析の本筋とは異なるが、“植民地”朝鮮や、満州国建国、日中戦争、戦時における皇民化運動(内鮮一体化政策)などに対する記述(著者の解釈)にはステレオタイプの記述が散見され、これだけの朝鮮史学者ですら、欧米人の限界が感じられます。そうした解釈を公平に行うためには、広範なアジアの歴史に対する深い理解、一九世紀以来の国際情勢、同時代の米国内や欧米のアジア植民地での状況、日中戦争や太平洋戦争を画策して仕掛けてきたソ連やアメリカの責任など、より広い世界的な視野からの比較検討がなされない限り、軽々に判断するべきではない。朝鮮における資本主義の誕生と発展の歴史が日韓併合時にあることを緻密に検証するために、著者の視野は無意識のうちに現代の視点(本書の原書は1991年出版)から当時の朝鮮の状況を見ることに限定されている。そのような限局された視点でより大きな問題に解釈を下すことは、歴史家としては不遜な態度だと言われても仕方がない。

「日本人が知っておくべき竹島・尖閣の真相」SAPIO編集部編集、小学館、2012年10月、¥980(税込み)

韓国の古い公文書や地図を見ると、竹島について現在の主張と矛盾する内容が記され、中国や台湾の古地図には「尖閣は日本領」であると描かれていた–。国際情報誌「SAPIO」において、数多くの著者が論理とジャーナリズムの手法で「竹島・尖閣の真相」を追求してきた。本書はそうしたレポートが10年間蓄積された集大成である。本書に掲載した地図や公文書、写真、証言などを見れば、韓国や中国に領有権が存在するという歴史的、国際法的理由はないことが明らかとなる。(Amazonの商品説明より)
領土問題を考える上で、過去の事実を知っておくことは最低の条件である。

「昭和の大戦と東京裁判の時代」若狭和朋著、ワック、2013年2月発行、¥1,400(+税)


著者は1942年、福岡市生まれの歴史家。九州大学法学部卒業。通産省入省後、身内の不幸に遭い、禅宗の修行僧となる。その後、公立高校の教師を勤め、定年を迎えている。本書は、2007年と2009年に出版された著書の改訂・新版です。
本書の内容は、「東京裁判」とその現代までの影響を中心に書かれたもので、まだあまり日本人に広くは知られていない内容が含まれており、一読の価値があります。以下、それらのいくつかを紹介しておきます。
①東京裁判の判決の後、弁護団がアメリカ連邦最高裁判所へ再審請求を申し立てたとき、再審却下理由としてW.O.ダグラス裁判官が言った言葉。「東京裁判は政治的復讐的軍事行為と言うべきであり、そもそもが司法的な裁判ではないのだから司法的な再審請求は成立しない」(pp.127)。つまり、アメリカ自身が東京裁判は裁判ではなく、リンチ(あるいは戦闘行為)だと言っているのです。昭和27年4月28日の講和条約発効までは、国際法的には戦争状態が継続していたということです。
②「東京裁判」で処刑された(戦死した)東條英機ら7名の遺骨(墓)。処刑された7名の遺骨は太平洋に遺棄されたと言われているが、実際は日本人関係者の献身的な努力で遺骨の一部が奪還されて日本国内の三箇所に分骨され、墓碑が建立されている。静岡県熱海市伊豆山の興亜観音の観音堂、愛知県幡豆郡幡豆町の三ヶ根山山頂(殉国七士墓)、および長野県某所(私有地内)である(pp.111~112)。
③東條英機の遺言。教誨師であった花山信勝がメモしたものの骨子は以下の通り(pp.114~115)。
・敗戦の国内的責任は満足して刑死に就くが、国際的責任は無罪を主張する。たまたま力の前に屈服したものである。
・東亜民族にも生存権はある。今回の戦争でその主張を達したものと思っている。
・米国に対し、赤化(共産化)せしめざることを頼む。今次大戦で米英側は大きな失敗を犯した。1)日本という赤化の防壁を破壊した、2)満州を赤化の根拠地にしてしまった、3)朝鮮を二分して東亜紛争の因たらしめた。
・日本軍人の一部の誤った行為は衷心謝罪する。しかし、無差別爆撃や原爆投下は米軍側も悔悟あるべきである。
・統帥権独立の思想は間違っていた。あれでは陸海軍一本の行動はとれない。
註:昭和27年(1952年)に発効されたサンフランシスコ講和条約第11条に則り、全国で戦犯釈放運動が広まって当時の成人のほとんどといってもよいくらいの4000万人(当時の日本の人口は8454万人)もの署名が集り、昭和28年に戦犯の赦免に関する決議が国会で、社会党や共産党まで含めて一人の反対もなく決議された。
そして国際的にも、サンフランシスコ講和条約第11条にもとづき関係11ヶ国の同意を得て、A級戦犯は昭和31年に、BC級戦犯は昭和33年までに赦免し釈放された。
このような赦免運動・決議の結果、すでに処刑されていた【戦犯】は「法務死」とされた。だからこそ戦犯とされていた人々も靖国神社に合祀されたのである。
 ●1952年(昭和27年)6月9日参議院本会議にて「戦犯在所者の釈放等に関する決議」
 ●1952年(昭和27年)12月9日衆議院本会議にて「戦争犯罪による受刑者の釈放等に関する決議」
 ●1953年(昭和28年8月3日衆議院本会議にて「戦争犯罪による受刑者の赦免に関する決議」
 ●1955年(昭和30年)7月19日衆議院本会議にて「戦争受刑者の即時釈放要請に関する決議」
④日本は大東亜戦争に至るまでの情報・外交戦で破れていた。開戦直前の1941年12月5日、『シカゴ・デイリー・トリビューン』紙が「ルーズベルトの戦争計画が発覚」と一面全紙を使って「ルーズベルトの戦争計画」を報じ、大統領を「ウォー・モンガー」(戦争屋)とののしって一大キャンペーンを張った。アメリカ世論の大多数が戦争反対であった当時、日本はアメリカ国民に直接、ハルノートを公開して訴えるべきであったが、日本の外務省は何もしなかった。石油が全面禁輸になった同年8月の時点でも何もしなかった(pp.133~135)。いわば外務省が日本を戦争に導き、海軍が敗戦を招いたというのが歴史の真実です。
⑤吉田茂の姑息な奸智。開戦の通告が遅れた当時者であるワシントン日本大使館員たちを処罰せず、外務省へ呼び戻して後に外務次官に登用した(pp.51)。
⑥日露戦争以前の満州の主権の大部分はロシアが清国から買収していた。日露戦争後、ロシアは満州から撤退し、暗黙のうちに日本の領土割譲・賠償金支払い要求に答えていたのだが、当時の日本はそれに気づかず、満州を清国へ返還した。当時の清国は露清密約を結んでいた(1896年)のにである(PP.97~98)。これが後の満州事変へとつながっていく要因となったのです。
⑦朝鮮を日本の保護領にすることを日本に要請したのは、ポーツマス講和会議の席でのアメリカ大統領(セオドア・ルーズベルト)であり、同年の第二次日英同盟締結時のイギリス全権であった(pp.28~29)。
⑧張作リン爆殺事件の犯人は関東軍ではないようだ。ソ連が犯人である資料がロシアから続出している。親日的であった張作リンを殺しても、日本には得られる利益がない。犯人とされている河本大作は昭和28年に中共の強制収用所で獄死しており、翌年「俺がやった」という「談話」が公表された(193~194)。
⑨大東亜戦争開戦時の日本の外務大臣、東郷茂徳の旧姓は「朴」である(pp.209)。
⑩小泉首相は、来日したブッシュ米国大統領からの連れ立つての靖国神社参拝の申し出を断っていた。2002年2月に来日したブッシュ大統領の申し出を外務省も官邸も首相自身も断り、明治神宮参拝にすり替えた。しかも小泉首相は車の中で待ち、大統領の単独参拝となった(pp.188)。日本国の首脳部は、アメリカが日本を戦争に引きずり込んだこと、国際法を無視した都市部への無差別爆撃や原爆の投下、多くの戦争犯罪人を仕立て上げてリンチのように虐殺したことなどを正式に日本国に謝罪しない限り、絶対にアメリカを許さないという意思表示だとでもいうのだろうか。それなら日本にもまだ救いがあるが、決してそうではあるまい。戦後の政府指導者は、自民党政権も含めてほとんどが赤(共産主義者)ではなくてもピンク(左翼勢力)だといって過言ではない。何と情けない指導者しか日本にはいないのかとつくづく思う。
著者には、日露戦争の時代を中心とした「日露戦争と世界史に登場した日本」、ワック、¥1,400+税 もある。

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