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「ひと目でわかる日韓・日中歴史の真実」水間政憲著、ＰＨＰ研究所、２０１２年7月発行、￥１，５００（税別)
著者は１９５０年、北海道生まれ。慶應義塾大学法学部政治学科中退、近代史研究家。
本書は、日本の領土（尖閣諸島、竹島）、中国におけるいわゆる「南京大虐殺問題」、慰安婦問題に焦点を絞って、Visibleな（目に見える）各種一次資料を提示しながらその真実を紹介し、中国（＆台湾）や韓国（朝鮮）の主張のウソを暴いている。
尖閣諸島： 本会の「掲載文献」にも紹介されているが、中国が１９６０年に出版した地図と台湾が１９６５年に発行した地図において、尖閣諸島は日本の領土と明記されている。１９２０年に中華民国が出した日本人宛の感謝状にも「日本帝国沖縄県八重山郡、尖閣列島内の和洋島（魚釣島の別称）」と記されている。
１９６８年、アジア極東経済委員会が尖閣諸島周辺海域にペルシァ湾級の石油・天然ガスが埋蔵されている可能性を指摘してから中国は領有権の主張を始めた。台湾が領有権を主張し始めたのは、日米沖縄返還交渉の過程で佐藤栄作首相（当時）が米国側から申入れのあった同海域での石油資源共同開発を断った愚策にその原因がある。その後、米国石油メジャーが台湾政府を説得して同海域の採掘権を取得した。日露戦争後の桂・ハリマン仮協定の日本側からの一方的破棄の愚策を髣髴とさせる話ですが、アメリカも自己の経済的利益のためなら何でもする信用できない国であることがよく分かる。
竹島： 竹島は、日本が国際法の「無主地先占」の原則にしたがって、１９０５年１月２８日に閣議決定を行い、島根県に編入した。第二次日韓協約（１９０５年１１月１７日）により日本が韓国（朝鮮）の外交権をほぼ接収し、保護国としたときよりも１０ヶ月近く前のことである。韓国が１８９９年に発行していた教科書「大韓地誌」には、大韓国の位置として、北緯３３度１５分から４２度２５分、東経１２４度３０分から１３０度３５分の間、支那の東北部と日本海、黄海渤海の間にある突出した半島国であると記されている。竹島の位置は、北緯３７度１５分、東経１３１度５２分であり、明らかに韓国領であったことはない。１９５１年署名（１９５２年発効）のサンフランシスコ講和条約でも竹島の帰属は国際的に日本領と確定している。講和条約の署名直前の韓国側からの問合せに対して、アメリカ側の責任者であったディーン・ラスク国務次官補は、１９５１年８月９日付けの文書による回答で、竹島の韓国への帰属を明確に否定しています。韓国は講和条約発効直前に李承晩ラインを勝手に制定し、竹島領有を一方的に主張して武力占拠しているだけです。当然、世界各国の地図でも竹島は日本領となっています。江戸時代に朝鮮と日本の間で領土争いがあったのは欝陵島と附属の干山（竹嶋）で、これは当時の日本側が妥協したようです。ただし、その欝陵島ですら「大韓地誌」では当時の朝鮮「江原道」の地域外となっています。
南京問題： １９３６年１２月に発生した西安事件で共産側に捕まった蒋介石は、それまでの態度を変え、共産主義勢力の思惑のまま共同で日本側を挑発し（１９３７年７月の盧溝橋事件、郎坊事件、広安門事件、通州事件）、同年８月１３日には一方的に上海事変を起こして、武力により有無を言わせず日本側を戦争（支那事変）に引きずり込んだ。戦争に引きずり込まれた日本はその後、連戦連勝。同年１２月１３日には当時の首都南京が陥落。松井石根大将（上海派遣軍総司令官）は１２月１７日に南京入城を果たした。中国をこよなく愛した松井大将は、南京城攻略に当って国際法学者の助言を受け、事前に「南京城攻略要領」を発令して、日本軍による掠奪、放火、不法行為、外国権益の侵犯、無用の破壊などの無きよう慎重を期した。一方、蒋介石軍は陥落直前、卑劣にも毒ガスで逆襲し（毒ガスの研究・開発・備蓄はジュネーブ議定書でも禁止されていない）、いよいよとなると蒋介石夫妻や唐生智司令官、多くの支那側の司令官などは敗残兵を城内に残したまま逃亡した。残された支那の敗残兵は、掠奪、強姦、放火や破壊などを引き起こした。日本軍（皇軍）の軍紀は厳格を極め、１２月１７日には２０万人であった南京城内の人口は、１ヵ月後の翌１９３８年１月１７日には２５万人と増加している。支那の良民は蒋介石軍ではなく日本軍を信頼していた証拠である。本書にはこうした事実がひと目でわかる一次資料が数多く掲載されている。中国が得意とするFake写真（偽造写真）でなく、本物の写真はすべての事実を伝えて余りある。いわゆる「南京大虐殺」は中国側の捏造（政治宣伝）であり、それが中共により現在も主張されているのは、政治的な日本攻撃材料として使えると彼らが考えているからである。そうした捏造により、聖将、松井石根大将は東京裁判で死刑となった。当時の中国とアメリカの罪はとてつもなく重いと言わざるを得ない。
慰安婦問題： この問題は本会の「掲載文献」にも何度も取り上げられているので詳述は避けるが、昭和８年の朝鮮半島の道議会議員の八割強が朝鮮人であり、市町村レベルの選挙も大体同比率であった。さらに、知事、判事、検事、警察署長、警察官、教員、総督府の役人など、あらゆるところで多くの朝鮮人が働いており、日本の官憲による組織的な慰安婦の強制連行などできるわけがない。違法な婦女子の誘拐は悪徳朝鮮人によるものであり、官憲（警察）はそうした犯罪を必死に取り締まっていた。韓国は現在も売春婦輸出大国であり、韓国内の性犯罪も日本の数倍に上っている。いわゆる「慰安婦の強制連行問題」というのは、日本人共産主義者、吉田清治が捏造し、朝日新聞が意図的にウソ報道をして拡散したものです。それを左翼反日日本人が国連に持ち込み、無知な西欧社会など、国際的にウソを広めたのが実態です。韓国・朝鮮と中共が、それを反日活動に利用しているのです。
中国は宣伝歴史認識、韓国・朝鮮は願望歴史認識。彼らの主張は歴史的事実に基づいたものではなく、歴史とは関係のない利己的な政治的主張です。中国も韓国・朝鮮も、初めから国際法や国際間の条約、契約などを遵守する気はなく、現在もなお、近代国家ではありません。というよりも、近代国家を経営していくだけの能力に欠けていると言うのが正確なところでしょう。ということは、彼らに通じるのは力の論理だけで、日本人の優しさや思いやり、人間の誠意や物事の道理、法や約束（契約）の大切さ、虚偽や詐術の犯罪性などといった普遍的な人類の価値は、彼らの指導層には理解できないのです。こういう隣国を抱えている日本は、早急に国防軍を整備し、平成の富国強兵を図って、自国で自国を防衛できるだけの力を蓄える必要があります。日本は中国や韓国・朝鮮と距離を置く前提で国家経営を考えるべきです。現在の日本が頼みとしているアメリカも、国民の文化的なレベルや民度においては中国や韓国・朝鮮に同調する土壌があり、容易に彼らのウソにだまされる無知なところがあります。日本の国防をアメリカに委ねて安心していると、いずれ取り返しのつかないことになってしまいます。日本人は今こそ、自立する覚悟を持つべきときに来ているのです。
なお、同著者による下記の類書も、当時の実像を知る上で有益です。
・「朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実」、水間政憲著、徳間書店、２０１０年７月発行、￥１，６８０（税込み）
・「ひと目でわかる「日韓併合」時代の真実」、水間政憲著、ＰＨＰ研究所、２０１３年２月発行、￥１，５７５（税込み）
・「ひと目でわかる「日中戦争」時代の武士道精神」、水間政憲著、ＰＨＰ研究所、２０１３年５月発行、￥１，５７５（税込み）
戦前および戦時中のことは、当時の新聞記事や雑誌の記事、報道写真などを見れば一目瞭然のはずなのに、なぜこうした書籍が最近まで出版されなかったのか、筆者は不思議に思っています。
「「日本の朝鮮統治」を検証する1910-1945」ジョージ・アキタ、ブランドン・パーマー共著、塩谷紘訳、草思社、２０１３年８月発行、￥２，７３０（税込み)
「THE NEW KOREA –朝鮮が劇的に豊かになった時代」アレン・アイルランド著、桜の花出版編集部編集、桜の花出版、２０１３年８月発行、￥２，９４０（税込み)
「竹林はるか遠く―日本人少女ヨーコの戦争体験記」ヨーコ・カワシマ・ワトキンス著・監訳、都竹恵子訳、ハート出版、２０１３年7月発行、￥１，５７５（税込み)
Youtubeに本書の内容を紹介した動画がUpされています。
「原発ゼロで日本は滅ぶ」中川八洋、高田純共編、オークラ出版、２０１２年１２月発行、￥１，４２９＋税
著者は筑波大学名誉教授（中川八洋、工学部出身の英米系政治哲学・法哲学研究者）、札幌医科大学教授（高田純、放射線防護学研究者）、自衛隊の元航空幕僚長（田母神俊雄、福島県出身）、大阪大学名誉教授（中村仁信、放射線医学専門家）、上智大学名誉教授（渡部昇一、日本近現代史の研究家）、富士常葉大学教授（地球環境・エネルギー分野の専門家）で、本書は主として論壇誌「撃論」に掲載された論文を主に編集したものである。
論者により若干、過激な表現も見受けられるが、全体の趣旨は本書で主張しているように、東京電力福島原子力発電所の事故は「あれだけの未曾有と言われるほどの地震災害に遭っても、日本の原子炉は予震波をキャッチして核分裂連鎖反応を停止しており、安全であることを証明した」との一語に尽きる。建屋の水素爆発により外部に漏れ出した放射性物質も、ここ３０年余りの放射線医学（科学）の研究結果に基づいて考えれば、健康を害するというよりもむしろ、健康を増進する程度のものであり、危険は考えられない（低線量長期被曝では年間１００ミリ・シーベルト－毎時平均約１１．４マイクロ・シーベルト－が健康に最適の水準で、年間１万ミリ・シーベルト－１０シーベルト／年－程度までは心配は要らない［「放射能を怖がるな！」Ｔ．Ｄ．ラッキー著、日新報道］。胎児や胎盤の細胞を使って行ったモーリス・チュビアーナの研究では、毎時１０ミリ・シーベルト－年間８７シーベルト／年－までならまったく問題がないという結論［「「放射線は怖い」のウソ」服部禎男著、ランダムハウスジャパン］。ちなみに世界の自然放射線の平均値は年間２．４ミリ・シーベルト程度（日本は総じて世界の平均値より低いと推定されている）で、どちらかと言えば放射線量－エネルギー量－が不足気味であり、これがガンや関節リウマチ、アレルギー性慢性病などの多くの難病の原因の一つになっていると筆者は理解している。なお、（短時間の）急性被曝の場合は１００ミリ・シーベルト程度まではまったく問題がない［「世界の放射線被爆地調査」高田純著、講談社］。放出された放射性物質の化学毒性というものも、世界的に懸念されるような信頼に足る報告はなく、心配する必要がない。自然放射線量の高いイランのラムサールでは平均で年間５０ミリシーペルト程度、地域によっては年間２６０ミリシーベルト程度の放射線に年中、さらされているが、特に健康被害はなく、むしろ肺ガンの発生率は低いという［「Radiation Hormesis and the Linear-No-Threshold Assumption」、Charles L. Sanders、Springer］。湯治客が訪れる長万部町の二股ラジウム温泉の放射線量（アルファ線）は岡山大学が医療効果を研究している三朝温泉の５倍程度あるそうだ［「人は放射線なしには生きられない」、高田純著、医療科学社］）。詳細な調査を行えば、原発事故後の福島県の農産物や海産物は豊作で、各種の病気は減少傾向にあることが分かるのではないか。それを人体に危険が及ぶと詐称していたずらにありもしない放射線の恐怖を煽り、空中線量を外部被曝線量だとデータを捏造してまで「居住制限区域」や「帰還困難区域」などを設定して住民の立入はおろか、放射線医学の専門家の立入り調査すら不可能にしているのは、当時の菅直人首相や細野豪志、枝野幸男などの民主党政府を中心とした反日共産主義シンパの政府指導層やそれを煽っている反日メディアであり、本来、法律により日本国政府が負うべき責任を法律を無視して東京電力に転嫁している。転嫁のメカニズムについては第四章に詳しい。本来ならこれらの非合法な政策に強力に対抗すべき自民党も科学に無知な上、内部に反日活動を展開した河野一郎、洋平親子の血を引く河野太郎のような「反原発」主義者がいたりして有効に機能せず、日本国はまさに国家の政策を支配している共産主義者主導による非科学的な＜脱原発＞カルトに席巻されている。現在まで原発事故による死者は報告されていないが、民主党政府による無用の強制移住という愚策によるストレス死などの政策関連死とでも呼ぶべき犠牲者は存在しているようだ。同様の犠牲者は大地震と大津波による避難（仮設住宅）生活によっても存在しているようだが、こちらは避難生活が避けられない（阪神淡路大震災のときもこういう犠牲者は存在した）が、原発に関連した強制移住は必要のないもので、ひとえに科学的真実を無視した民主党政府による愚策によるものである。気の毒にもこれらの人たちは、民主党政府の愚策とそれを支持して従った愚かな地元の自治体に殺されたようなものです。科学的思考能力のない人たちがこの国の政治的指導者や言論人に多いという傾向は、戦前も戦後もさほど差はないようだ。イデオロギーに支配された人たちや無知で自分勝手な主張を繰り返す人たちに共通していることは、科学的真理や客観的な事実を無視して身勝手な自己の主張だけを大声で喚き散らすことです。そういう人たちにはまともな理解力もなければ、思考力もない。これは国家についても同じです。こういう狂人のような人たち（や国家）をまともに相手にしてはいけません。
科学的事象はまず真正の科学者の説く科学的真理に基づいて考えるべきであり、政治的議論はあくまでもその上においてなされるべきものである。放射線の人体への影響については、当然のことながら放射線医学の研究結果に従って考えるべきであり、医学や生物学とは無縁の物理学者の意見を参考にしても意味はない。科学的素養や思考はおろか、科学に無知で、しかも自分が無知であることにすら無知であるようなお調子者の有名人や作家や芸能人が＜脱原発＞を主張して騒ぐのはともかく、国家の指導層にある者が放射線と聞いただけで思考停止するのは異常である。放射線というのは単なるエネルギーであり、大宇宙の生命を支えている根本であるという科学的な常識にすら思い至らない。原子力発電を原子爆弾と混同しているのではないか。戦後の左翼偏向教育の成果としての、恐らくは最初で最後の左翼民主党政権が崩壊した今、自民党政権は一刻も早く福島の避難・立入禁止区域などを解除し、無意味な除染作業を中止し、民主党政権が構築した規制値や賠償支払いの構図を撤回して、科学的で正常な原子力政策を構築すべきです。
原子力発電所と原子爆弾とは核物質の使用量（純度）においても使用目的においてもまったく別のものであり、日本人は原子力発電所に原子爆弾のイメージを持ち込むべきではない。原子力発電所の事故で核爆発は起こらない。そうした科学的真理などは無視してひたすら日本国の弱体化を図ろうとする欺瞞的な反日政治家による共産主義政権のような政権を、日本人は二度と選択してはならない。反核兵器運動と反核発電運動とは別のものである。明らかに前者は正しいが、後者は誤っている。
東電の福島原子力発電所の事故は、いかに多くの親中共、親韓国・朝鮮の反日主義者や共産主義同調者がＮＨＫや朝日新聞を中心とした日本のメディア、言論人、学者、政府の役人、政治家などに巣くっているかを明らかにした。今こそ正常な日本人は、こうした狂った連中から日本国と自分たちの生活を守るために立ち上がらなければならない。
なお、原子力発電所の問題については、日本で最初に放射能ホルミシス効果に関するＴ．Ｄ．ラッキー博士の文献を一般向けに翻訳・出版（「放射能を怖がるな！」、日新報道、￥１，０００＋税）した当会の事務局長、茂木弘道が、他の発電方式との比較の上で最も優れた発電方式であると主張している。上智大学の渡部昇一名誉教授は、日本国のエネルギー安保の観点からも原子力発電と高速増殖炉（「もんじゅ」）の技術の進展の重要性をその著書（「原発は、明るい未来の道筋をつくる！（原発興国小論）」ワック）で強調している。
火力発電（石炭、石油、天然ガスを燃焼させる）、水力発電（大規模ダムを利用）、いわゆる自然エネルギー（太陽光、風力、地熱発電など）、原子力発電（核分裂利用、将来は核融合利用）を比べると、安全性、コスト、廃棄物の量などの面で原子力発電が最も優れていることは多くのデータが示している。一定の電気を作り出すのに必要な全過程を通しての死亡率は原子力発電が桁違いに少ない。太陽光発電でも資材の製造過程と建設過程でそれなりの死者が出ている。経済性の面では、いわゆる自然エネルギーといわれる発電方式は本質的なエネルギー密度の低さと電源の不安定性のために原子力や火力と経済性で競争することはできない。自然エネルギーというのは政府の補助金頼りの産業です。言い換えれば、自然エネルギーによる発電は、金持ちの道楽なのです。結局、安定した大規模な電力の供給は火力か原子力によるしかないのです。この二つを廃棄物量で比較すると、発電単位当り、原子力は火力の一万分の一程度（「放射能と理性」ウェード・アリソン著、峯村利哉訳、徳間書店、pp.201）で、さらに高レベル核廃棄物の割合は核廃棄物の再処理とガラス固化を行えば全核廃棄物中の０．６％程度しかありません。これは先進国に住む人が一生の間に必要なエネルギーをすべて原子力で賄ったとしても、一人当たり排出する核廃棄物はゴルフボール１個分くらいにしかならないのです（「「反原発」の不都合な真実」藤沢数希著、新潮新書、pp.165）。地下掘削技術の発達した今日、ガラス固化して地中深く埋設処理すれば何の危険もありません。「原発はトイレの無いマンション」などという論説は、ためにするプロパガンダ以外の何ものでもありません。もし原発がごくわずかの糞を処理するトイレの無いマンションだと言うなら、火力発電は辺り構わず桁外れに大量の糞尿を撒き散らしている無神経な住民であふれているマンションのようなもので、間もなく自分たちの住む場所が無くなりつつあることに気づいていないだけのことです。ガイア理論の創始者、ジェームズ・ラブロックはその著書において、「私は、原子力発電所から一年間に出る高レベル放射性廃棄物をすべて私の小さな地所に保管すると申し出て、それを公表した」と述べている（「ガイアの復讐」竹村健一訳、秋元勇巳監訳、中央公論新社、pp.160）。火力発電は発電コストの高騰だけでなく、発生するＣＯ２による大気汚染からくる死者と地球温暖化の危険を増大させ続けます。過去二百万年に及ぶ氷期と間氷期の状況を研究した結果によると、南極地方の氷コア試料から得られた記録は地球の温度と二酸化炭素とメタンの量の強い相関関係を示しています（同書、pp.101~102）。ハドレーセンターの科学者リチャード・ベッツとピーター・コックスは、地球規模で温度が四度Ｃ上昇すると安定性を失った熱帯雨林はグリーンランドの氷のように消失し、低木帯や砂漠に変わると推断しています。藻類が機能しなくなる閾値は二酸化炭素濃度で約五〇〇ｐｐｍ（約三度気温が上昇することを意味する）だそうです（同書、pp.105、pp.81~82）。すでに１９００年ころからの１００年間余りで地球の平均気温は１度Ｃほど上昇しており（気象庁のデータ）、現在のペースでＣＯ２の排出が続けば、数十年から百年程度で人類は危機的な環境を招き寄せると考えられています。大量のＣＯ２排出による地球の温暖化は、確実に人類全体の生存を危機に陥れるといって間違いないでしょう。
日本人は羹（アツモノ、原爆）に懲（こ）りて膾（ナマス、原発）を吹くようなことをしてはなりません。国家と国民を窮乏させ、人類の危機の到来を早めるだけです。「原発ゼロで日本は滅ぶ」どころか、「原発ゼロで人類が滅ぶ」ことになります。
「原発安全宣言」渡部昇一、中村仁信共著、遊タイム出版、￥１，２６０（税込み）も参考になります。
「メディア症候群 なぜ日本人は騙されているのか？」西村幸祐著、総和社、２０１０年９月発行、￥１，５００＋税
著者は１９５２年、東京生まれ。慶應義塾大学文学部中退。
本書は、新聞、ＴＶなどを中心とした日本のメディアへの左翼支配、さらには中共系の「世界抗日戦争史実維護連合会」や韓国系の反日組織、北朝鮮の工作機関などの連携による米国メディアへの浸透を始め、メディアを通しての世界的な反日活動の実態を詳述している。こうした、日本を貶め、弱体化させる情報戦争に対して、日本政府の体たらくは目を覆うばかりである。対抗しうる一つの可能性はインターネットの発展による双方向性の情報発信であるが、インターネットに対しても既存メディアからのレッテル張りなどの攻撃が起こってきている。幸いにも、中国や韓国・北朝鮮の代理人であったような民主党政府が崩壊したので、自民党政府は早急に世界的な情報戦争を戦える強力な組織を設立すべきです。我々は同盟国すら信用できない世界的な戦国時代に生きているのである。日本は情報戦争で敗れるという戦前の失敗を、再び繰り返してはならない。
相手が悪いと思う中国人 相手に悪いと思う日本人 (加瀬英明、石平)
「中国がなくても、日本経済はまったく心配ない！」三橋貴明著、ワック、２０１０年１２月発行、￥９３３（＋税）
著者は１９６９年、熊本県生まれ。東京都立大学経済学部卒業。外資系ＩＴ企業、ＮＥＣ、日本ＩＢＭなどに勤務後、中小企業診断士として独立。ネット出身の異色の経済評論家。
日本は輸出依存度も輸入依存度も約１０％、ヨーロッパの主要国、ロシア、韓国、中国よりはるかに低い。中国・香港向けの輸出額は日本のＧＤＰのわずか２．７９％、輸入額は２．４４％、たとえ中国・香港との貿易が途絶しても日本のＧＤＰの約０．３５％が減少するだけである。日本の対中直接投資残高は約５５０億ドル、主要国向け全直接投資残高の７．４％である（対米が約３１％、西欧が約２４％）。ＧＤＰ比にすると１％強である（２００９年）。中国は日本から資本財（製造装置や主要部品など）を輸入して工業製品を製造し、最終消費地へ輸出している。日本が中国から輸入しているのは農業製品などの代替の効くものばかりである。レアメタルなど、世界中のあちこちにある（中国の埋蔵量は世界の３０％程度しかない）。つまり、日本経済は中国に依存しているわけではないし、むしろ、さまざまな要素を考えれば、中国は日本にとって存在しなくても良い国である。というより、存在しない方が良い国である。
さらに、中国は国際人権Ａ規約を批准しているにも関わらず、２００８年４月１日には「中国民事訴訟法２３１条」（後述）という法律を施行し、どんな不当な判決であっても債務が認定された場合、支払いが完了するまでは関係者の出国を停止できるということにした（単に観光目的で入国していても、どこでどんな言いがかりをつけられるか分からない）。本書で著者と対談している日本企業の方はその不当・異常さを強く非難していて、言い分は当然であるが、もともとは日本人の中華人民共和国に対する認識が誤っているからに過ぎない。中華人民共和国は我々普通の日本人が考える国家ではない。匪賊集団である中国共産党が武力で中国本土と周辺国を征服し、法治国家の体裁を装った暴力団グループにほかならない。この企業人は自分の経験から、９５％の中国人は金のためなら平気で不当・違法なことをすると言っている（ただし、５％は良い奴だと）。そのような、いつ何が起こっても不思議ではない「国」へ進出・投資する日本の企業人が異常なのである。日本は戦前、中国・アメリカから不当なケンカを吹っかけられて、朝鮮・満州へ投資した膨大な資産をみな盗み取られたのをよもや忘れたわけではあるまい。民族の性格というのは、そう簡単に変わるものではない。日本は戦後、中共の「舌」と化したマスメディアだけでなく、政府もこぞって「戦前、日本が朝鮮・中国を侵略した」などというフィクションで国民を教育したため、多くの戦後の日本人の朝鮮（韓国）や中国を見る眼が曇っているのである。多彩な現場経験によるためか、ひたすら観念的で支配欲と名誉欲の権化のような学者や「小金稼ぎの」ＴＶコメンテーターとは異なり、著者の歴史を見る眼は確かで、数々の実データに基づいて示される中国経済の実態分析は信頼できる。
韓国も中国と似たようなもので、韓国はミニ中国と思えば良い。朝鮮半島も日本にとっては存在しない方が良い地域である。明治１８年に「時事新報」社説に発表された「脱亜論」、すなわち、「悪友を親しむ者は共に悪名を免かる可らず。我は心に於て亜細亜東方の悪友を謝絶するものなり」を玩味して、日本は中国・朝鮮と距離を置くべきである。間違っても、これ以上、彼らを助けてはならない。助ければ助けるほど、彼らは日本にとっての災厄の原因となる。なお、著者には、
「日本経済は、中国がなくてもまったく心配ない」、ワック、２０１３年３月発行、￥９８０（税込み）
「いよいよ、韓国経済が崩壊するこれだけの理由」、ワック、２０１３年１月発行、￥９８０（税込み）
「図解 それでも、日本経済が世界最強という真実」、ワック、２０１２年５月発行、￥９８０（税込み）
「だから、日本経済が世界最強というこれだけの理由」、ワック、２０１３年５月発行、￥９８０（税込み）
「これが日本経済<<世界「超」最強>>の仕組み」、ヒカルランド、２０１３年２月発行、￥１，６８０（税込み）
などの類書がある。
註： 中国民事訴訟法２３１条
被執行人が法律文書に定めた義務を履行しない場合、人民法院は出国制限をし、或いは関係部門に通達をして出国制限を協力要請することができる。
―司法解釈規定
出国制限される者の具体的範囲としては、被執行人が法人或いはその他の組織であった場合、法定代表人、主要な責任者のみならず、財務担当者等債務の履行に直接責任を負う者も含む。
「嘘だらけの日中近現代史」倉山満著、扶桑社、２０１３年６月発行、￥７６０＋税
著者は１９７３年、香川県生まれの憲政史研究者。１９９６年、中央大学文学部史学科を卒業後、同大学院博士前期課程を修了。国士舘大学で日本国憲法を教えている。
”中国に「近代」などありません。あるのは、独裁の古代と殺戮の中世だけです。中国大陸では古代と中世が繰り返されてきただけで、中国はいまだに近代国家ではないのです。その意味で、模範的近代国家である日本とはまるで異質の国です。・・・中国はいかなる意味でも「近代」国家ではありません。・・・「中国」という名前が嘘です。せいぜい「中華人民共和国の略称」くらいの意味しかありません。・・・たかだか建国六十年です。・・・中国を理解する三つの法則を覚えてください。一、力がすべて、二、陰謀でごまかす、三、かわいそうな人たち つまり、ただひたすら殺伐としているのが中国なのです。徹頭徹尾、暴力や金銭、あるいは社会的立場など、自分と相手のどちらが強いかだけを計算して行動します。この点で、世界一の冷徹さを持つ民族です。日本人など到底、及びもつきません。弱肉強食、万人の万人に対する闘争こそが中国大陸の本質です。・・・悪知恵という点においても、日本人は中国人に比べると、大人と子供、いや赤ん坊くらいの差があるでしょう。・・・あらゆるきれいごとと言い訳を並べ、強い相手を騙します。命乞いをして時間を稼ぎ、自分のほうが強くなったら、隙をついて裏切ります。相手を怖いと思ったらつぶす、利用価値があると思ったら飼い慣らす。恐ろしく殺伐とした世界です。”（はじめにより）。
”中国史のパターンを図式化してみましょう。一、新王朝、成立－＞二、功臣の粛清－＞三、対外侵略戦争－＞四、漢字の一斉改変と改竄歴史書の作成－＞五、閨閥、宦官、官僚など皇帝側近の跳梁－＞六、秘密結社の乱立と農民反乱の全国化－＞七、地方軍閥の中央侵入－＞八、一へ戻る 基本的にこのパターンを数千年間繰り返して今に至っています。・・・中国の政治は閨閥・宦官・官僚らの派閥抗争と対立のうえに皇帝が君臨して均衡が保たれるのです。こんな体制は長くは安定しません。・・・中国には「政治的言動は即死刑」という伝統がありますから、一般庶民は政治のことに関心を持ちませんが、もはや最低限度の生活が維持できないと悟るや武器を持って立ち上がります。”（第一章より）
これ以上内容の解説はいたしませんが、満洲への莫大な投資を騙し取られ、現在の中国への投資を台無しにされても、なお、「中国は十数億人の市場」とか「日本経済は中国に依存している」などと念仏のように唱え続ける中共の代理人のような日本のメディア関係者や産業人、国家の指導層の人たちにぜひ読んでいただきたい書物です。
長年にわたって支那の属国であった朝鮮半島も似たようなものです。
著者には「嘘だらけの日米近現代史」扶桑社、２０１２年９月発行、￥７６０＋税もあります。
「中国ガン」林建良著、並木書房、２０１２年１２月発行、￥１，５７５（税込み）
著者は１９５８年、台湾台中市生まれの医師。１９８７年に来日、東京大学医学部博士課程終了（医学博士）。台湾独立建国聯盟などで活動。
「中国ガン」とは変わった書名であるが、生物学の視点で見れば、共産中国は地球人類にとってガンのようなものだという意味である。「譲り合いの精神」などカケラもなく、「俺のものは俺のもの、お前のものも俺のもの」という性格で際限なく自己拡大を図ろうとするのは、ガンと中国とに共通しているという。「法」は権力者により「搾取の道具」として使われ、公権力と企業経営者が結託して金銭的利益のみを追求して環境を破壊し続け、組織的かつ国家的犯罪が蔓延して、富者が貧者から財産を掠奪して貧富の差を拡大し続けている。高官たちだけでなく、機会さえあれば多くの国民は中国を捨てて外国へ移住したがっている。これは、韓国・朝鮮同様、中国人には近代国家を統治していく能力が無いことを証明している。すでに移民、留学、投資、密入国など、さまざまな方法を使って中国のガン細胞は世界中に散らばり、移転先の国々でさまざまな問題を起こしている。これは単に共産党一党独裁により生み出された傾向というより、シナ三千年の性癖であるから、世界は一刻も早く対策を講じるしかないと著者はいう。
その対策としては、外科手術のようなガン細胞を殲滅する方法が取れない以上、病気のガンに対する免疫療法のような、ガン細胞を無力化する方法しかないというのが著者の見解である。現に免疫療法のＮＫリンパ球のような存在が中国内外に存在していると著者は分析している。すなわち、①法輪功（組織の形はないが、すでにさまざまなメディアを運営している）、②天安門事件の関係者と被害者（「天安門の母」運動などがある）、③地下教会（政府が宗教を弾圧しているから、地下教会の信徒が増加している）、④反抗するエリート層（官僚や知識人の中にも異議分子が存在している）、⑤海外の民主運動家（中国共産党に迫害されて亡命生活をしている民主運動家）、⑥香港（中国の真実の情報に触れられる香港人の対中国嫌悪感）、⑦ウイグル、モンゴル、チベットなどの圧迫されている民族（民族絶滅の危機にある三民族の抵抗運動）である。
著者の中国ガン無力化の戦略は、こうしたＮＫリンパ球のような存在を世界、特に日本が台湾と共同して支援して、中国を解体、または分割に向わせるのが最も効果があるというものである。そのための処方箋として著者は、次の五つを提唱している。
① 中国に「民主化」を求める
② 中国に「言論の自由」を求める
③ 中国に「環境問題の解決」を求める
④ 日本が「中国人権法」を制定する
⑤ 日本が「日本版台湾関係法」を制定する
多くの配慮をしても人間の善意が通じない中国に対して、日本は国益や人類益を考えてもっと毅然とした政策を実施することを著者は主張している。