日清戦争 ・南京事件・従軍慰安婦・日韓併合・満州事変・日中戦争・東京裁判・GHQ・大東亜戦争(太平洋戦争)・歴史研究関係の書籍を翻訳

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著者は１９５０年、北海道生まれ。慶應義塾大学法学部政治学科中退、近代史研究家。
本書は、日本の領土（尖閣諸島、竹島）、中国におけるいわゆる「南京大虐殺問題」、慰安婦問題に焦点を絞って、Visibleな（目に見える）各種一次資料を提示しながらその真実を紹介し、中国（＆台湾）や韓国（朝鮮）の主張のウソを暴いている。
尖閣諸島：　本会の「掲載文献」にも紹介されているが、中国が１９６０年に出版した地図と台湾が１９６５年に発行した地図において、尖閣諸島は日本の領土と明記されている。１９２０年に中華民国が出した日本人宛の感謝状にも「日本帝国沖縄県八重山郡、尖閣列島内の和洋島（魚釣島の別称）」と記されている。
１９６８年、アジア極東経済委員会が尖閣諸島周辺海域にペルシァ湾級の石油・天然ガスが埋蔵されている可能性を指摘してから中国は領有権の主張を始めた。台湾が領有権を主張し始めたのは、日米沖縄返還交渉の過程で佐藤栄作首相（当時）が米国側から申入れのあった同海域での石油資源共同開発を断った愚策にその原因がある。その後、米国石油メジャーが台湾政府を説得して同海域の採掘権を取得した。日露戦争後の桂・ハリマン仮協定の日本側からの一方的破棄の愚策を髣髴とさせる話ですが、アメリカも自己の経済的利益のためなら何でもする信用できない国であることがよく分かる。
竹島：　竹島は、日本が国際法の「無主地先占」の原則にしたがって、１９０５年１月２８日に閣議決定を行い、島根県に編入した。第二次日韓協約（１９０５年１１月１７日）により日本が韓国（朝鮮）の外交権をほぼ接収し、保護国としたときよりも１０ヶ月近く前のことである。韓国が１８９９年に発行していた教科書「大韓地誌」には、大韓国の位置として、北緯３３度１５分から４２度２５分、東経１２４度３０分から１３０度３５分の間、支那の東北部と日本海、黄海渤海の間にある突出した半島国であると記されている。竹島の位置は、北緯３７度１５分、東経１３１度５２分であり、明らかに韓国領であったことはない。１９５１年署名（１９５２年発効）のサンフランシスコ講和条約でも竹島の帰属は国際的に日本領と確定している。講和条約の署名直前の韓国側からの問合せに対して、アメリカ側の責任者であったディーン・ラスク国務次官補は、１９５１年８月９日付けの文書による回答で、竹島の韓国への帰属を明確に否定しています。韓国は講和条約発効直前に李承晩ラインを勝手に制定し、竹島領有を一方的に主張して武力占拠しているだけです。当然、世界各国の地図でも竹島は日本領となっています。江戸時代に朝鮮と日本の間で領土争いがあったのは欝陵島と附属の干山（竹嶋）で、これは当時の日本側が妥協したようです。ただし、その欝陵島ですら「大韓地誌」では当時の朝鮮「江原道」の地域外となっています。
南京問題：　１９３６年１２月に発生した西安事件で共産側に捕まった蒋介石は、それまでの態度を変え、共産主義勢力の思惑のまま共同で日本側を挑発し（１９３７年７月の盧溝橋事件、郎坊事件、広安門事件、通州事件）、同年８月１３日には一方的に上海事変を起こして、武力により有無を言わせず日本側を戦争（支那事変）に引きずり込んだ。戦争に引きずり込まれた日本はその後、連戦連勝。同年１２月１３日には当時の首都南京が陥落。松井石根大将（上海派遣軍総司令官）は１２月１７日に南京入城を果たした。中国をこよなく愛した松井大将は、南京城攻略に当って国際法学者の助言を受け、事前に「南京城攻略要領」を発令して、日本軍による掠奪、放火、不法行為、外国権益の侵犯、無用の破壊などの無きよう慎重を期した。一方、蒋介石軍は陥落直前、卑劣にも毒ガスで逆襲し（毒ガスの研究・開発・備蓄はジュネーブ議定書でも禁止されていない）、いよいよとなると蒋介石夫妻や唐生智司令官、多くの支那側の司令官などは敗残兵を城内に残したまま逃亡した。残された支那の敗残兵は、掠奪、強姦、放火や破壊などを引き起こした。日本軍（皇軍）の軍紀は厳格を極め、１２月１７日には２０万人であった南京城内の人口は、１ヵ月後の翌１９３８年１月１７日には２５万人と増加している。支那の良民は蒋介石軍ではなく日本軍を信頼していた証拠である。本書にはこうした事実がひと目でわかる一次資料が数多く掲載されている。中国が得意とするFake写真（偽造写真）でなく、本物の写真はすべての事実を伝えて余りある。いわゆる「南京大虐殺」は中国側の捏造（政治宣伝）であり、それが中共により現在も主張されているのは、政治的な日本攻撃材料として使えると彼らが考えているからである。そうした捏造により、聖将、松井石根大将は東京裁判で死刑となった。当時の中国とアメリカの罪はとてつもなく重いと言わざるを得ない。
慰安婦問題：　この問題は本会の「掲載文献」にも何度も取り上げられているので詳述は避けるが、昭和８年の朝鮮半島の道議会議員の八割強が朝鮮人であり、市町村レベルの選挙も大体同比率であった。さらに、知事、判事、検事、警察署長、警察官、教員、総督府の役人など、あらゆるところで多くの朝鮮人が働いており、日本の官憲による組織的な慰安婦の強制連行などできるわけがない。違法な婦女子の誘拐は悪徳朝鮮人によるものであり、官憲（警察）はそうした犯罪を必死に取り締まっていた。韓国は現在も売春婦輸出大国であり、韓国内の性犯罪も日本の数倍に上っている。いわゆる「慰安婦の強制連行問題」というのは、日本人共産主義者、吉田清治が捏造し、朝日新聞が意図的にウソ報道をして拡散したものです。それを左翼反日日本人が国連に持ち込み、無知な西欧社会など、国際的にウソを広めたのが実態です。韓国・朝鮮と中共が、それを反日活動に利用しているのです。
中国は宣伝歴史認識、韓国・朝鮮は願望歴史認識。彼らの主張は歴史的事実に基づいたものではなく、歴史とは関係のない利己的な政治的主張です。中国も韓国・朝鮮も、初めから国際法や国際間の条約、契約などを遵守する気はなく、現在もなお、近代国家ではありません。というよりも、近代国家を経営していくだけの能力に欠けていると言うのが正確なところでしょう。ということは、彼らに通じるのは力の論理だけで、日本人の優しさや思いやり、人間の誠意や物事の道理、法や約束（契約）の大切さ、虚偽や詐術の犯罪性などといった普遍的な人類の価値は、彼らの指導層には理解できないのです。こういう隣国を抱えている日本は、早急に国防軍を整備し、平成の富国強兵を図って、自国で自国を防衛できるだけの力を蓄える必要があります。日本は中国や韓国・朝鮮と距離を置く前提で国家経営を考えるべきです。現在の日本が頼みとしているアメリカも、国民の文化的なレベルや民度においては中国や韓国・朝鮮に同調する土壌があり、容易に彼らのウソにだまされる無知なところがあります。日本の国防をアメリカに委ねて安心していると、いずれ取り返しのつかないことになってしまいます。日本人は今こそ、自立する覚悟を持つべきときに来ているのです。
なお、同著者による下記の類書も、当時の実像を知る上で有益です。

・「朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実」、水間政憲著、徳間書店、２０１０年７月発行、￥１，６８０（税込み）

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・「ひと目でわかる「日韓併合」時代の真実」、水間政憲著、ＰＨＰ研究所、２０１３年２月発行、￥１，５７５（税込み）

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・「ひと目でわかる「日中戦争」時代の武士道精神」、水間政憲著、ＰＨＰ研究所、２０１３年５月発行、￥１，５７５（税込み）

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戦前および戦時中のことは、当時の新聞記事や雑誌の記事、報道写真などを見れば一目瞭然のはずなのに、なぜこうした書籍が最近まで出版されなかったのか、筆者は不思議に思っています。