‘シナ・中国関連一般’ カテゴリーのアーカイブ
「中国大恐慌」以後の世界と日本 :各国に広まるチャイナショックの現実と今後 宮崎正弘 (著)
人民元・中国株式の暴落は底なし状態となっている。アジアでは台湾やスリランカで反中国政権が誕生、中国排除の動きが加速している。また、これまで中国に傾斜してきたヨーロッパは不況入りが確実となり、さらには難民問題が追い打ちをかけている。このまま中国発の世界恐慌が起きてしまうのか？ 世界を歩いて見てきた著者が、各国で起きているチャイナショックや、中国切り離しの現状をつぶさに紹介する。
英国人ジャーナリストが見た現代日本史の真実〜日本は世界の宝である〜 ヘンリー・S・ストークス (著), 藤田裕行 (翻訳) アイバス出版
私は、天皇陛下はもとより、日本国民がわだかまりなく、靖国神社を参拝できる日が、早く訪れることを願っている。
戦争を仕掛けた中国になぜ謝らなければならないのだ! ―日中戦争は中国が起こした― (自由社ブックレット3) 茂木弘道 (著)
相手国(中国)が「すっきりしたわけじゃないけれど、それだけ謝ってくれたから、もういいでしょう」 というまで謝るしかないんじゃないかな。 ―村上春樹(27年4月17日に共同通信のインタビューに答えたもの)といったあたりが、文化人、および多数派の日本人の漠然とした本音であろう。 この本は、前書き部分のわずか3ページで、この浅薄なヒューマニズムに基づく見解を木っ端みじんに 粉砕している。 本文では、中国共産党が、日本軍と蒋介石が率いる国民党を戦争するように仕掛けた、その成果が『日中戦争』であることを、一次証拠を掲げて丁寧に証明している。つまり、中国は日本と戦争していないのである。謝る必要は全くない。 さらに同様に、「南京虐殺」が大ウソであることも完璧に証明している。 中国が世界に流している「戦争犯罪国家・日本」というウソに断固反撃し、日本人の無用な贖罪意識を一掃する書である。
外国特派員協会重鎮が反日中韓の詐偽を暴いた ヘンリー・Ｓ・ストークス (著), 藤田裕行 (翻訳) 悟空出版
中国と韓国による「反日プロパガンダ」は世界中を席巻し、今や「南京大虐殺」も「慰安婦」もあったことにされている始末である。だが、来日して50年、日本の歴史を学び、戦後日本を見つめ続けてきた英国人ジャーナリスト、ヘンリー・Ｓ・ストークス氏は「いずれも謂れなきプロパガンダだ」と告発する。「中国と韓国は、米国が自らの戦争犯罪を隠蔽するために仕組んだ東京裁判で日本に押しつけた“戦勝国史観”の尻馬に乗り、自国民の目をそらして権力を維持するために詐偽（さぎ）を世界に発し、日本を貶めている」と言い切り、「日本人は今こそその真実に目覚め、戦勝国史観の呪縛を解いて真の独立国となるべきだ」と訴える。
「アジアインフラ投資銀行」の凄惨な末路 宮崎 正弘 (著) ワック
「アジアインフラ投資銀行（AIIB）」が大きな話題になっている。欧州勢が大挙して参加を表明、57カ国が設立メンバーとして加盟することになったからである。この状況下、日本でも、経済界を中心に「参加しないと、商機を失う」「バスに乗り遅れるな」との大合唱が巻き起こった。
だが、何かがおかしくないか？ 本書ではAIIBの華やかなニュースの裏側に隠された中国の真実に肉薄していく。何より、あるはずの中国のカネはあらかた海外へ持ち出され、外貨準備は底をついている。人民元の暴落もまもなく始まりかねない。参加を表明した国々の思惑もバラバラ。さらに、米国の対中政策は「戦略的パートナー」から「仮想敵国」へ移りつつあり、親中派すら中国を罵倒しはじめている。しかも、ニカラグア運河など海外大プロジェクトはいずれも失敗の瀬戸際。「集金兵」こと習近平は、国内の凄惨な権力闘争に明け暮れて、今や暗殺と軍事クーデターを本気で懼れている。この先には、とてつもない破局があるのみではないのか。
誤ったメディア報道に踊らされ、目先の利益に目が眩んで右往左往するすべての日本人に驚愕の真実を伝える警告の書。
21世紀の「脱亜論」 中国・韓国との訣別（祥伝社新書） 西村幸祐 (著)
人種戦争――レイス・ウォー――太平洋戦争 もう一つの真実 ジェラルド・ホーン (著), 加瀬 英明 (監修), 藤田 裕行 (翻訳)
「中国、韓国は自滅し、アジアの時代がやってくる!」 宮崎正弘著、海竜社、2015年3月発行、￥１，０００（税別)
「ひと目でわかる日韓・日中歴史の真実」水間政憲著、ＰＨＰ研究所、２０１２年7月発行、￥１，５００（税別)
著者は１９５０年、北海道生まれ。慶應義塾大学法学部政治学科中退、近代史研究家。
本書は、日本の領土（尖閣諸島、竹島）、中国におけるいわゆる「南京大虐殺問題」、慰安婦問題に焦点を絞って、Visibleな（目に見える）各種一次資料を提示しながらその真実を紹介し、中国（＆台湾）や韓国（朝鮮）の主張のウソを暴いている。
尖閣諸島： 本会の「掲載文献」にも紹介されているが、中国が１９６０年に出版した地図と台湾が１９６５年に発行した地図において、尖閣諸島は日本の領土と明記されている。１９２０年に中華民国が出した日本人宛の感謝状にも「日本帝国沖縄県八重山郡、尖閣列島内の和洋島（魚釣島の別称）」と記されている。
１９６８年、アジア極東経済委員会が尖閣諸島周辺海域にペルシァ湾級の石油・天然ガスが埋蔵されている可能性を指摘してから中国は領有権の主張を始めた。台湾が領有権を主張し始めたのは、日米沖縄返還交渉の過程で佐藤栄作首相（当時）が米国側から申入れのあった同海域での石油資源共同開発を断った愚策にその原因がある。その後、米国石油メジャーが台湾政府を説得して同海域の採掘権を取得した。日露戦争後の桂・ハリマン仮協定の日本側からの一方的破棄の愚策を髣髴とさせる話ですが、アメリカも自己の経済的利益のためなら何でもする信用できない国であることがよく分かる。
竹島： 竹島は、日本が国際法の「無主地先占」の原則にしたがって、１９０５年１月２８日に閣議決定を行い、島根県に編入した。第二次日韓協約（１９０５年１１月１７日）により日本が韓国（朝鮮）の外交権をほぼ接収し、保護国としたときよりも１０ヶ月近く前のことである。韓国が１８９９年に発行していた教科書「大韓地誌」には、大韓国の位置として、北緯３３度１５分から４２度２５分、東経１２４度３０分から１３０度３５分の間、支那の東北部と日本海、黄海渤海の間にある突出した半島国であると記されている。竹島の位置は、北緯３７度１５分、東経１３１度５２分であり、明らかに韓国領であったことはない。１９５１年署名（１９５２年発効）のサンフランシスコ講和条約でも竹島の帰属は国際的に日本領と確定している。講和条約の署名直前の韓国側からの問合せに対して、アメリカ側の責任者であったディーン・ラスク国務次官補は、１９５１年８月９日付けの文書による回答で、竹島の韓国への帰属を明確に否定しています。韓国は講和条約発効直前に李承晩ラインを勝手に制定し、竹島領有を一方的に主張して武力占拠しているだけです。当然、世界各国の地図でも竹島は日本領となっています。江戸時代に朝鮮と日本の間で領土争いがあったのは欝陵島と附属の干山（竹嶋）で、これは当時の日本側が妥協したようです。ただし、その欝陵島ですら「大韓地誌」では当時の朝鮮「江原道」の地域外となっています。
南京問題： １９３６年１２月に発生した西安事件で共産側に捕まった蒋介石は、それまでの態度を変え、共産主義勢力の思惑のまま共同で日本側を挑発し（１９３７年７月の盧溝橋事件、郎坊事件、広安門事件、通州事件）、同年８月１３日には一方的に上海事変を起こして、武力により有無を言わせず日本側を戦争（支那事変）に引きずり込んだ。戦争に引きずり込まれた日本はその後、連戦連勝。同年１２月１３日には当時の首都南京が陥落。松井石根大将（上海派遣軍総司令官）は１２月１７日に南京入城を果たした。中国をこよなく愛した松井大将は、南京城攻略に当って国際法学者の助言を受け、事前に「南京城攻略要領」を発令して、日本軍による掠奪、放火、不法行為、外国権益の侵犯、無用の破壊などの無きよう慎重を期した。一方、蒋介石軍は陥落直前、卑劣にも毒ガスで逆襲し（毒ガスの研究・開発・備蓄はジュネーブ議定書でも禁止されていない）、いよいよとなると蒋介石夫妻や唐生智司令官、多くの支那側の司令官などは敗残兵を城内に残したまま逃亡した。残された支那の敗残兵は、掠奪、強姦、放火や破壊などを引き起こした。日本軍（皇軍）の軍紀は厳格を極め、１２月１７日には２０万人であった南京城内の人口は、１ヵ月後の翌１９３８年１月１７日には２５万人と増加している。支那の良民は蒋介石軍ではなく日本軍を信頼していた証拠である。本書にはこうした事実がひと目でわかる一次資料が数多く掲載されている。中国が得意とするFake写真（偽造写真）でなく、本物の写真はすべての事実を伝えて余りある。いわゆる「南京大虐殺」は中国側の捏造（政治宣伝）であり、それが中共により現在も主張されているのは、政治的な日本攻撃材料として使えると彼らが考えているからである。そうした捏造により、聖将、松井石根大将は東京裁判で死刑となった。当時の中国とアメリカの罪はとてつもなく重いと言わざるを得ない。
慰安婦問題： この問題は本会の「掲載文献」にも何度も取り上げられているので詳述は避けるが、昭和８年の朝鮮半島の道議会議員の八割強が朝鮮人であり、市町村レベルの選挙も大体同比率であった。さらに、知事、判事、検事、警察署長、警察官、教員、総督府の役人など、あらゆるところで多くの朝鮮人が働いており、日本の官憲による組織的な慰安婦の強制連行などできるわけがない。違法な婦女子の誘拐は悪徳朝鮮人によるものであり、官憲（警察）はそうした犯罪を必死に取り締まっていた。韓国は現在も売春婦輸出大国であり、韓国内の性犯罪も日本の数倍に上っている。いわゆる「慰安婦の強制連行問題」というのは、日本人共産主義者、吉田清治が捏造し、朝日新聞が意図的にウソ報道をして拡散したものです。それを左翼反日日本人が国連に持ち込み、無知な西欧社会など、国際的にウソを広めたのが実態です。韓国・朝鮮と中共が、それを反日活動に利用しているのです。
中国は宣伝歴史認識、韓国・朝鮮は願望歴史認識。彼らの主張は歴史的事実に基づいたものではなく、歴史とは関係のない利己的な政治的主張です。中国も韓国・朝鮮も、初めから国際法や国際間の条約、契約などを遵守する気はなく、現在もなお、近代国家ではありません。というよりも、近代国家を経営していくだけの能力に欠けていると言うのが正確なところでしょう。ということは、彼らに通じるのは力の論理だけで、日本人の優しさや思いやり、人間の誠意や物事の道理、法や約束（契約）の大切さ、虚偽や詐術の犯罪性などといった普遍的な人類の価値は、彼らの指導層には理解できないのです。こういう隣国を抱えている日本は、早急に国防軍を整備し、平成の富国強兵を図って、自国で自国を防衛できるだけの力を蓄える必要があります。日本は中国や韓国・朝鮮と距離を置く前提で国家経営を考えるべきです。現在の日本が頼みとしているアメリカも、国民の文化的なレベルや民度においては中国や韓国・朝鮮に同調する土壌があり、容易に彼らのウソにだまされる無知なところがあります。日本の国防をアメリカに委ねて安心していると、いずれ取り返しのつかないことになってしまいます。日本人は今こそ、自立する覚悟を持つべきときに来ているのです。
なお、同著者による下記の類書も、当時の実像を知る上で有益です。
・「朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実」、水間政憲著、徳間書店、２０１０年７月発行、￥１，６８０（税込み）
・「ひと目でわかる「日韓併合」時代の真実」、水間政憲著、ＰＨＰ研究所、２０１３年２月発行、￥１，５７５（税込み）
・「ひと目でわかる「日中戦争」時代の武士道精神」、水間政憲著、ＰＨＰ研究所、２０１３年５月発行、￥１，５７５（税込み）
戦前および戦時中のことは、当時の新聞記事や雑誌の記事、報道写真などを見れば一目瞭然のはずなのに、なぜこうした書籍が最近まで出版されなかったのか、筆者は不思議に思っています。
「中国がなくても、日本経済はまったく心配ない！」三橋貴明著、ワック、２０１０年１２月発行、￥９３３（＋税）
著者は１９６９年、熊本県生まれ。東京都立大学経済学部卒業。外資系ＩＴ企業、ＮＥＣ、日本ＩＢＭなどに勤務後、中小企業診断士として独立。ネット出身の異色の経済評論家。
日本は輸出依存度も輸入依存度も約１０％、ヨーロッパの主要国、ロシア、韓国、中国よりはるかに低い。中国・香港向けの輸出額は日本のＧＤＰのわずか２．７９％、輸入額は２．４４％、たとえ中国・香港との貿易が途絶しても日本のＧＤＰの約０．３５％が減少するだけである。日本の対中直接投資残高は約５５０億ドル、主要国向け全直接投資残高の７．４％である（対米が約３１％、西欧が約２４％）。ＧＤＰ比にすると１％強である（２００９年）。中国は日本から資本財（製造装置や主要部品など）を輸入して工業製品を製造し、最終消費地へ輸出している。日本が中国から輸入しているのは農業製品などの代替の効くものばかりである。レアメタルなど、世界中のあちこちにある（中国の埋蔵量は世界の３０％程度しかない）。つまり、日本経済は中国に依存しているわけではないし、むしろ、さまざまな要素を考えれば、中国は日本にとって存在しなくても良い国である。というより、存在しない方が良い国である。
さらに、中国は国際人権Ａ規約を批准しているにも関わらず、２００８年４月１日には「中国民事訴訟法２３１条」（後述）という法律を施行し、どんな不当な判決であっても債務が認定された場合、支払いが完了するまでは関係者の出国を停止できるということにした（単に観光目的で入国していても、どこでどんな言いがかりをつけられるか分からない）。本書で著者と対談している日本企業の方はその不当・異常さを強く非難していて、言い分は当然であるが、もともとは日本人の中華人民共和国に対する認識が誤っているからに過ぎない。中華人民共和国は我々普通の日本人が考える国家ではない。匪賊集団である中国共産党が武力で中国本土と周辺国を征服し、法治国家の体裁を装った暴力団グループにほかならない。この企業人は自分の経験から、９５％の中国人は金のためなら平気で不当・違法なことをすると言っている（ただし、５％は良い奴だと）。そのような、いつ何が起こっても不思議ではない「国」へ進出・投資する日本の企業人が異常なのである。日本は戦前、中国・アメリカから不当なケンカを吹っかけられて、朝鮮・満州へ投資した膨大な資産をみな盗み取られたのをよもや忘れたわけではあるまい。民族の性格というのは、そう簡単に変わるものではない。日本は戦後、中共の「舌」と化したマスメディアだけでなく、政府もこぞって「戦前、日本が朝鮮・中国を侵略した」などというフィクションで国民を教育したため、多くの戦後の日本人の朝鮮（韓国）や中国を見る眼が曇っているのである。多彩な現場経験によるためか、ひたすら観念的で支配欲と名誉欲の権化のような学者や「小金稼ぎの」ＴＶコメンテーターとは異なり、著者の歴史を見る眼は確かで、数々の実データに基づいて示される中国経済の実態分析は信頼できる。
韓国も中国と似たようなもので、韓国はミニ中国と思えば良い。朝鮮半島も日本にとっては存在しない方が良い地域である。明治１８年に「時事新報」社説に発表された「脱亜論」、すなわち、「悪友を親しむ者は共に悪名を免かる可らず。我は心に於て亜細亜東方の悪友を謝絶するものなり」を玩味して、日本は中国・朝鮮と距離を置くべきである。間違っても、これ以上、彼らを助けてはならない。助ければ助けるほど、彼らは日本にとっての災厄の原因となる。なお、著者には、
「日本経済は、中国がなくてもまったく心配ない」、ワック、２０１３年３月発行、￥９８０（税込み）
「いよいよ、韓国経済が崩壊するこれだけの理由」、ワック、２０１３年１月発行、￥９８０（税込み）
「図解 それでも、日本経済が世界最強という真実」、ワック、２０１２年５月発行、￥９８０（税込み）
「だから、日本経済が世界最強というこれだけの理由」、ワック、２０１３年５月発行、￥９８０（税込み）
「これが日本経済<<世界「超」最強>>の仕組み」、ヒカルランド、２０１３年２月発行、￥１，６８０（税込み）
などの類書がある。
註： 中国民事訴訟法２３１条
被執行人が法律文書に定めた義務を履行しない場合、人民法院は出国制限をし、或いは関係部門に通達をして出国制限を協力要請することができる。
―司法解釈規定
出国制限される者の具体的範囲としては、被執行人が法人或いはその他の組織であった場合、法定代表人、主要な責任者のみならず、財務担当者等債務の履行に直接責任を負う者も含む。