‘東京裁判関連’ カテゴリーのアーカイブ
歴史戦は『戦時国際法』で闘え―侵略戦争・日中戦争・南京事件 (自由社ブックレット4) 倉山 満 (著)
歴史学者や国際憲法学者が、声をそろえて「安保法制は憲法違反」「日本人は周辺諸国を侵略し、南京虐殺はじめ、数々の悪逆非道を行った」「日本は未来永劫、謝り続けろ」「憲法9条改正反対」と叫ぶのはナゼ? その訳は、彼らが国際法に無知なためである! 倉山氏が国際法をもちだすと、あわてふためいて「悪魔の武器を使うな。火あぶりにしてやる」くらいしか言えなくなるのだそうです。明らかにガラパゴス化した日本の歴史、国際憲法学界。倉山氏が明快に、彼らの論理基盤の脆弱さ、さらに安倍談話の自虐史観を一刀両断。
国会議員に読ませたい敗戦秘話 産経新聞取材班 (著)
敗戦から70余年。なぜ、わが国は今繁栄しているのか? 政治家よ! もっと歴史を勉強してほしい!
偏向ざんまい GHQの魔法が解けない人たち 阿比留瑠比 (著)
日本人は戦後、なぜ本当のことを口にできなかったか。
自己規制、無視、弾圧
レッテル貼り、決めつけ、ステレオタイプ、ご都合主義、報道しない自由、「贖罪」の暴走、根深い角度、日本へのヘイトスピーチ…。
あらゆる手法で閉され続けた言語空間。
その偏りを白日のもとにさらす決定版。
◎戦後長く、日本の言論空間を主流派としてほしいままにしてきた左派・リベラル派の人たちが、以前は自分たちの主張を傾聴していたはずの国民が思うように操れなくなって慌てている。
◎これまで保守系の言論を根拠なく蔑視し、時に無視し、また時には危険で有害なものだと決め付けて「弾圧」してきた彼らは今、これまでのやり方が通用しなくなってうろたえ、逆上しているようだ。
◎GHQが日本人にかけた魔法は、かなりの程度、解けてきた。だが、魔法が生み出した「夢の世界」に安住し、そこに閉じ籠もって出てこない人たちもまだたくさんいる。(「はじめに」より抜粋)
どうぞリベラル・左翼、メディアの自由すぎる言行録をご確認ください。
英国人ジャーナリストが見た現代日本史の真実〜日本は世界の宝である〜 ヘンリー・S・ストークス (著), 藤田裕行 (翻訳) アイバス出版
私は、天皇陛下はもとより、日本国民がわだかまりなく、靖国神社を参拝できる日が、早く訪れることを願っている。
外国特派員協会重鎮が反日中韓の詐偽を暴いた ヘンリー・Ｓ・ストークス (著), 藤田裕行 (翻訳) 悟空出版
中国と韓国による「反日プロパガンダ」は世界中を席巻し、今や「南京大虐殺」も「慰安婦」もあったことにされている始末である。だが、来日して50年、日本の歴史を学び、戦後日本を見つめ続けてきた英国人ジャーナリスト、ヘンリー・Ｓ・ストークス氏は「いずれも謂れなきプロパガンダだ」と告発する。「中国と韓国は、米国が自らの戦争犯罪を隠蔽するために仕組んだ東京裁判で日本に押しつけた“戦勝国史観”の尻馬に乗り、自国民の目をそらして権力を維持するために詐偽（さぎ）を世界に発し、日本を貶めている」と言い切り、「日本人は今こそその真実に目覚め、戦勝国史観の呪縛を解いて真の独立国となるべきだ」と訴える。
戦後70年の病根を検証する 連合国戦勝史観の徹底批判！ ヘンリー・ストークス (著), 藤井 厳喜 (著), 自由社
戦後史をくっきり見晴らす圧巻の名著！
英国人ジャーナリストと国際政治学者がGHQとマスメディアの70年にもわたる欺瞞を暴き、正当な現代史を明示した。
ヘンリー・ストークス氏は、日本経済新聞が手本として仰いできた、『ファイナンシャル・タイムズ』『ニューヨーク・タイムズ』『ロンドン・タイムズ』の日本支局長を歴任した大記者だが、優れた歴史家でもある
藤井厳喜氏は、今日の日本の国際政治学者の第一人者であるかたわら、秀でた詩人、俳人、作詞家としても知られている。その豊かな感性によって磨かれた、国際関係への鋭い洞察力が、素晴しい。
戦中戦後史の秘話満載！ ・歴史の事実として「南京大虐殺」は、なかった・ 日本の東南アジア進攻を高く評価したイギリス人マウントバッテン卿・ニューヨーク・タイムズと朝日新聞はなぜ反日報道するのか・東京ローズの正体は？・戦時謀略宣伝「南京大虐殺」の作者!?ティンパーリーとベイツ 他
まだGHQの洗脳に縛られている日本人 (PHP文庫) ケント・ギルバート (著)
「戦前、日本は侵略国家だった」「日本人は平和憲法を自ら求めてつくった」――。
これらは実は、戦争に敗れた日本が、二度とアメリカやソ連、中国などの戦勝国に逆らわないよう、GHQが占領政策で広めた“真っ赤なウソ”だということをご存知だろうか?
本書は、いまも日本人の精神を蝕み続ける洗脳工作「WGIP」(ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム)の正体を、知日派米国人が解き明かし警鐘を鳴らしたもの。
日本人が、自国の歴史に誇りをもてない、「愛国心」という言葉にネガティブな反応をしてしまう、アジア諸国に対して何となく負い目を感じるというのも、このプログラムの影響が大きいのだ。
しかも、日本の弱体化を望む中国や韓国、日本国内の一部の勢力などが、それをひそかに“プロパガンダ”として利用し続けていることを知ったとき、あなたの歴史観は根本から覆る。
今こそ真実に目覚めるとき!
ベストセラーシリーズの第1弾、待望の文庫化!
日本人を狂わせた洗脳工作 いまなお続く占領軍の心理作戦 (自由社ブックレット) 関野通夫著、自由社、2015年3月発行、￥5００（税別)
日本人を狂わせた洗脳工作 いまなお続く占領軍の心理作戦
「中国共産党 野望と謀略の９０年」雑誌「正論」別冊１５、産経新聞社、２０１１年６月発行、￥１，０００（税込み）
国際共産主義組織（コミンテルン）と中国共産党の歴史・陰謀などに関する特集号。戦後７０年近くになる現在、共産主義独裁国家として生き残っている唯一の大国である中国（共産党政府）の実態と恐怖や共産主義の戦争責任を特集している。共産主義の最大の恐怖は人間の自由の抑圧にあり、自己の側にのみ正義があるとして他者の生存権を認めないその独善性にある。共産主義が２０世紀以降、人類にどれほどの惨禍をもたらしたか、「共産主義黒書－犯罪・テロル・抑圧－＜ソ連篇＞」（恵雅堂出版、クルトワ・ヴェルト著、外川継男訳、２００１年１１月発行）や
「共産主義黒書－犯罪・テロル・抑圧－＜コミンテルン・アジア篇＞」（恵雅堂出版、クルトワ・ステファヌ他著、高橋武智訳、２００６年７月発行）
などを読めば明らかで、身の毛もよだつ思いがするのは何も虐殺の文化を持たない日本人だけに限るまい。「戦争と革命の世紀であった20世紀、ナチズムの犠牲者2500万人に対し、共産主義による犠牲者はソ連で約2000万人、中国で6500万人、ベトナム100万人、北朝鮮200万人、カンボジア200万人、全世界では合わせて1億人を数える（前掲書のAmazonの内容紹介より）」という。
本書の中の小堀桂一郎東京大学名誉教授の論文、「共産主義の戦争挑発を隠蔽した東京裁判」は、１９５１年５月３日の米国上院軍事外交合同委員会の公聴会に於けるマッカーサー証言「太平洋に於いて米国が過去百年間に犯した最大の政治的錯誤は、共産主義者が支那で強大な力に成長するのを許してしまったことだ、といふのが私個人の見解である」を紹介しており、藤岡信勝拓殖大学客員教授の「日中戦争を始めたのは中国共産党とスターリンだ」と江崎道朗日本会議専任研究員の「アメリカを巻き込んだコミンテルンの東アジア赤化戦略」（英訳は「掲載文献」参照）とは、共産主義者が中国やアメリカのルーズヴェルト政権中枢部へ深く浸透して起こしたのが日支事変から日米戦争に至る日本つぶしであったことを実証的に追求している。当時のルーズヴェルト政権内への共産主義者の浸透については、“「ヴェノナ」ＰＨＰ研究所、J.E.ヘインズ&H.クレア著、中西輝政監訳、２０１０年２月発行、￥３，２００（税別）”に詳しい。
他の論文には当時の日本の上層部への共産主義の浸透も論述されており、まさに２０世紀は共産主義の幻想と害毒が世界を覆った時代であったとも言える。そして現在もなお、アジアを中心として共産主義の残存勢力との戦いは続いていると言ってよい。特に中国では中華思想と共産主義とが合体していて周辺民族への侵略・虐殺・抑圧には凄まじいものがあり、その記録は以下の著書などに詳しいが、普通の日本人の感覚からすれば中国人（漢民族）というのは血の通った人間ではないのではないかと思わせるものがある。日本軍による「南京大虐殺」を捏造することなど何でもないことなのであろうが、自身が行った悪事を他に転嫁することは、行った悪事以上に罪深いことである。現在の中華人民共和国という“国”は、中国共産党という匪賊集団がシナ本土、満洲、内モンゴル、ウイグル、チベットを武力で占拠して“国家”を詐称している私的集団（地域）である。その証拠に、中国共産党という私的集団を守る暴力装置である人民解放軍を有してはいても、中華人民共和国という“国”の軍隊は存在しない。日本はこういう無法者の“国”とは緊密な関係を保つべきではない。
・「中国の狙いは民族絶滅―チベット・ウイグル・モンゴル・台湾、自由への戦い」林建良、テンジン、ダシドノロブ、イリハム・マハムティ共著、宝島社新書、２００９年３月発行、￥１，５７５（税込み）
・「中国はいかにチベットを侵略したか」マイケル・ダナム著、山際素男訳、講談社インターナショナル、２００６年２月発行、￥１，８９０（税込み）
・「殺劫（シャ・チェ）チベットの文化大革命」ツェリン・オーセル、ツェリン・ドルジェ、藤野彰、劉燕子共著、集広舎、２００９年１０月発行、￥４，８３０（税込み）
・「墓標なき草原－内モンゴルにおける文化大革命・虐殺の記録」（上）（下）（続）、楊海英著、岩波書店、各２００９年１２月、２０１１年８月発行、￥３，１５０、￥３，３６０（税込み）
・「7.5ウイグル虐殺の真実―ウルムチで起こったことは、日本でも起きる」イリハム・マハムティ著、宝島社新書、２０１０年１月発行、￥６８０（税込み）
「昭和の大戦と東京裁判の時代」若狭和朋著、ワック、２０１３年２月発行、￥１，４００（＋税）
著者は１９４２年、福岡市生まれの歴史家。九州大学法学部卒業。通産省入省後、身内の不幸に遭い、禅宗の修行僧となる。その後、公立高校の教師を勤め、定年を迎えている。本書は、２００７年と２００９年に出版された著書の改訂・新版です。
本書の内容は、「東京裁判」とその現代までの影響を中心に書かれたもので、まだあまり日本人に広くは知られていない内容が含まれており、一読の価値があります。以下、それらのいくつかを紹介しておきます。
①東京裁判の判決の後、弁護団がアメリカ連邦最高裁判所へ再審請求を申し立てたとき、再審却下理由としてＷ．Ｏ．ダグラス裁判官が言った言葉。「東京裁判は政治的復讐的軍事行為と言うべきであり、そもそもが司法的な裁判ではないのだから司法的な再審請求は成立しない」（pp.127）。つまり、アメリカ自身が東京裁判は裁判ではなく、リンチ（あるいは戦闘行為）だと言っているのです。昭和２７年４月２８日の講和条約発効までは、国際法的には戦争状態が継続していたということです。
②「東京裁判」で処刑された（戦死した）東條英機ら７名の遺骨（墓）。処刑された７名の遺骨は太平洋に遺棄されたと言われているが、実際は日本人関係者の献身的な努力で遺骨の一部が奪還されて日本国内の三箇所に分骨され、墓碑が建立されている。静岡県熱海市伊豆山の興亜観音の観音堂、愛知県幡豆郡幡豆町の三ヶ根山山頂（殉国七士墓）、および長野県某所（私有地内）である（pp.111~112）。
③東條英機の遺言。教誨師であった花山信勝がメモしたものの骨子は以下の通り（pp.114~115）。
・敗戦の国内的責任は満足して刑死に就くが、国際的責任は無罪を主張する。たまたま力の前に屈服したものである。
・東亜民族にも生存権はある。今回の戦争でその主張を達したものと思っている。
・米国に対し、赤化（共産化）せしめざることを頼む。今次大戦で米英側は大きな失敗を犯した。１）日本という赤化の防壁を破壊した、２）満州を赤化の根拠地にしてしまった、３）朝鮮を二分して東亜紛争の因たらしめた。
・日本軍人の一部の誤った行為は衷心謝罪する。しかし、無差別爆撃や原爆投下は米軍側も悔悟あるべきである。
・統帥権独立の思想は間違っていた。あれでは陸海軍一本の行動はとれない。
註：昭和27年（1952年）に発効されたサンフランシスコ講和条約第11条に則り、全国で戦犯釈放運動が広まって当時の成人のほとんどといってもよいくらいの4000万人(当時の日本の人口は8454万人)もの署名が集り、昭和28年に戦犯の赦免に関する決議が国会で、社会党や共産党まで含めて一人の反対もなく決議された。
そして国際的にも、サンフランシスコ講和条約第11条にもとづき関係11ヶ国の同意を得て、Ａ級戦犯は昭和31年に、ＢＣ級戦犯は昭和33年までに赦免し釈放された。
このような赦免運動・決議の結果、すでに処刑されていた【戦犯】は「法務死」とされた。だからこそ戦犯とされていた人々も靖国神社に合祀されたのである。
●1952年（昭和27年）6月9日参議院本会議にて「戦犯在所者の釈放等に関する決議」
●1952年（昭和27年）12月9日衆議院本会議にて「戦争犯罪による受刑者の釈放等に関する決議」
●1953年（昭和28年8月3日衆議院本会議にて「戦争犯罪による受刑者の赦免に関する決議」
●1955年（昭和30年）7月19日衆議院本会議にて「戦争受刑者の即時釈放要請に関する決議」
④日本は大東亜戦争に至るまでの情報・外交戦で破れていた。開戦直前の１９４１年１２月５日、『シカゴ・デイリー・トリビューン』紙が「ルーズベルトの戦争計画が発覚」と一面全紙を使って「ルーズベルトの戦争計画」を報じ、大統領を「ウォー・モンガー」(戦争屋)とののしって一大キャンペーンを張った。アメリカ世論の大多数が戦争反対であった当時、日本はアメリカ国民に直接、ハルノートを公開して訴えるべきであったが、日本の外務省は何もしなかった。石油が全面禁輸になった同年８月の時点でも何もしなかった(pp.133~135)。いわば外務省が日本を戦争に導き、海軍が敗戦を招いたというのが歴史の真実です。
⑤吉田茂の姑息な奸智。開戦の通告が遅れた当時者であるワシントン日本大使館員たちを処罰せず、外務省へ呼び戻して後に外務次官に登用した(pp.51)。
⑥日露戦争以前の満州の主権の大部分はロシアが清国から買収していた。日露戦争後、ロシアは満州から撤退し、暗黙のうちに日本の領土割譲・賠償金支払い要求に答えていたのだが、当時の日本はそれに気づかず、満州を清国へ返還した。当時の清国は露清密約を結んでいた(１８９６年)のにである(PP.97~98)。これが後の満州事変へとつながっていく要因となったのです。
⑦朝鮮を日本の保護領にすることを日本に要請したのは、ポーツマス講和会議の席でのアメリカ大統領（セオドア・ルーズベルト）であり、同年の第二次日英同盟締結時のイギリス全権であった（pp.28~29）。
⑧張作リン爆殺事件の犯人は関東軍ではないようだ。ソ連が犯人である資料がロシアから続出している。親日的であった張作リンを殺しても、日本には得られる利益がない。犯人とされている河本大作は昭和２８年に中共の強制収用所で獄死しており、翌年「俺がやった」という「談話」が公表された(193~194)。
⑨大東亜戦争開戦時の日本の外務大臣、東郷茂徳の旧姓は「朴」である(pp.209)。
⑩小泉首相は、来日したブッシュ米国大統領からの連れ立つての靖国神社参拝の申し出を断っていた。２００２年２月に来日したブッシュ大統領の申し出を外務省も官邸も首相自身も断り、明治神宮参拝にすり替えた。しかも小泉首相は車の中で待ち、大統領の単独参拝となった(pp.188)。日本国の首脳部は、アメリカが日本を戦争に引きずり込んだこと、国際法を無視した都市部への無差別爆撃や原爆の投下、多くの戦争犯罪人を仕立て上げてリンチのように虐殺したことなどを正式に日本国に謝罪しない限り、絶対にアメリカを許さないという意思表示だとでもいうのだろうか。それなら日本にもまだ救いがあるが、決してそうではあるまい。戦後の政府指導者は、自民党政権も含めてほとんどが赤(共産主義者)ではなくてもピンク(左翼勢力)だといって過言ではない。何と情けない指導者しか日本にはいないのかとつくづく思う。
著者には、日露戦争の時代を中心とした「日露戦争と世界史に登場した日本」、ワック、￥１，４００＋税 もある。