著者は１９５０年、北海道生れ、近現代史研究家・ジャーナリスト。アジア極東経済委員会が尖閣諸島周辺海域に約８００兆円に上ると推定される海底油田・天然ガスの埋蔵の可能性を指摘して以降、何の根拠も無く尖閣諸島の領有権を主張してきた中国の共産党独裁政府、日本の敗戦後のドサクサに勝手に李承晩ラインを設定して竹島を韓国領だと強弁してきた韓国政府（後に、竹島周辺海域にはメタンハイドレートが眠っていることが判明）、日本がポツダム宣言を受諾して戦闘行動を中止した後にも戦闘行動を継続し、「北海道・北方領土占領計画書」に沿って日本領土（南樺太・千島列島・北方４島）を侵略・不法占拠しているロシア（旧ソ連）。日本はこのような国々に取り巻かれているのが現実です。著者は多くの一次資料を駆使して、領土問題に関する彼らの捏造を本書で明らかにしている。尖閣諸島も竹島も北方領土（４島）も、日本固有の領土であることは歴史的資料から明らかです。尖閣海域でのアメリカとの石油資源の共同開発を著者は本書で提案している。
加えて著者は、靖國神社参拝問題やシナ大陸の「毒ガス兵器処理問題」にも多くの紙面を割き、偽善を通り越して中国・韓国政府以上に反日的な勢力が日本の新聞・ＴＶ、政府・政治家などに巣くっていることを告発している。
アメリカ合衆国は中国（蒋介石一派）と組んで過去に不当にも日本に戦争を仕掛けた張本人であるが、良くも悪くも民主主義の大国である。国民の意識が変われば政策の転換も早い。現在の日本の同盟国としては、前記三国に比べてはるかに相対的にマシな国家だと言える。そのアメリカ国民を動かす情報戦において、戦前、日本は（旧）ソ連と中国（蒋介石一派）に完全に敗れていたのである。その状況は現在も大して改善されていない。
キーワード ‘尖閣諸島’の記事リスト
「「領土問題」の真実」水間政憲著、ＰＨＰ研究所、２０１０年１２月発行、￥１，６００（＋税）
「中国はなぜ尖閣を取りに来るのか」藤岡信勝、加瀬英明編、自由社、２０１０年１２月発行、￥１，５７５（税込み）
尖閣諸島に関する問題をテーマに、１０名の識者が尖閣諸島帰属問題の歴史的事実や中国共産党政府の意図などについて、基礎的知識の解説や対談を通して日本国民に警鐘を鳴らしている。